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大手ファンド勢が恐れ戦く7月相場はどうなるのか

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いよいよ6月相場も終了し、来週からは7月相場がスタートします。
7月後半からは夏休みで多くのファンドマネージャーも休みに入ることから後半に向けて相場は閑散とするのが常ですが、今年7月からの夏相場については、かなりのヘッジファンドが警戒し始めている状況で、とくにそれが大手であればあるほど相場の動きを心配していることが窺われます。

足もとの相場はリスクが一杯

現状における相場リスクを整理しておきますと次のようになります。

・米国発の貿易赤字解消のための関税攻撃

ご存知の米国の高率関税施行による中国、同盟国への攻撃はかなり厳しいものになっており、トランプ発言だけ見ていますと多少緩みそうな気配もありますが、そのまますべてを履行して徹底的にやりあう可能性がでえてきていいます。
今のところ日本はまるで蚊帳の外のような状況になっていますが、7月からは個別の日米交渉が始まるため、日本だけが特別扱いされることはありえず、こちらもさらに厳しい状況が進みそうです。
株式市場はこうした状況を一部織り込み始めてはいますが、実際に受けるダメージははるかに大きく、市場全体としては楽観論が払拭できていないようにみえます。

・中国の株式市場、人民元不安

中国人民元と株式市場の様子がおかしいことはすでにこのコラムでもご紹介していますが、為替政策について中国サイドが人民元安に舵を切り始めているのは間違いないものと思われ、株価の下落が進んでいるのも非常に気になるところです。
これまで中国自身の相場リスクは他国に波及しないとされてきましたが、中国の状況が悪化するとあきらかに豪ドルやニュージーランドドルといった資源国通貨が安く動くのは間違いなく、為替の世界ではかなり影響のある存在となっていることは間違いありません。
市場参加者にとって悪夢としてよみがえるのが2015年8月のフラッシュクラッシュで、あの当時よりも株も為替のレートもかなり悪化しているわけですから、同様の問題が起きないとは限らないため非常に一部のファンドでは警戒感が強まっているようです。

・ドイツ銀行経営不安

ドイツのメルケル首相はなんとかEU首脳会談で各国の協力をとりつけたようでいきなり連立解消で首相クビということにはならずに済みそうではありますが、ドイツ銀行について6月28日にFRBがストレステストにより内部管理の不備を指摘して不合格としたことが正式に発表されたことから、今後の対応が非常に注目されはじめている状況です。
FRBによれば資本計画の慣行に幅広く重大な不備が見られたとのことで、ドイツ銀行のリスク管理機能やデータ能力、ストレス下での対応を予測する際の手法と想定の脆弱さが厳しく指摘されています。
いまごろこんなことを言われて大丈夫なのかという気もしますが、ここへきて資本増強などが簡単にできるはずもなく、EU圏でも巨大銀行すぎて簡単にはつぶせない存在のドイツ銀行が果たしてどうなるのかは、今のところ大きな話題にはなっていないものの相当重いテーマとして顕在化していることだけは間違いありません。

・米債イールドカーブフラット化から逆イールドへ

さらに足元では米国7年債と10年債のイールドカーブがフラット化しはじめており、もうじき逆イールドが示現しそうな勢いになってきている点も気になります。
通常7年債と10年債のスプレッドの話はあまり気にされませんが、専門家によればこのスプレッドが逆イールドになった場合2~10年債の逆イールドはほぼ数週間後には表れることになるとされているだけに秋を待たずに米債の本格的なイールド化が示現する可能性がててきているのです。
アトランタ連銀のブラード総裁は既に逆イールドにならないために利上げはこれ以上進めないほうがいいとの発言をし始めており、これがここからの米国の利上げスピードに影響するのかどうかも気になるところです。

7月は果たして何もなく乗り切れるのか?

相場の大幅下落というのは兆候が見えたとしてもいつ起きるということが非常に予測しにくいものであることはご存知のとおりです。

実は昨年から危ない危ないとは言われていたわけですが結局決定的な暴落などは起きずに今年もすでに半年が経過している状況ですから、警戒するといっても毎日暴落に備えて売りもちするというのも現実的ではありませんが、地震でいえばもうすでにいつ来てもいいようにヘルメットをかぶってリュックサックを手元に置いておくところまで来ているという見方も強まっており、ここから相場にどう備えるかは個人投資家としてはかなり悩ましい時間帯にさしかかっていることがわかります。
米国の株式市場は中間選挙年はだいたい8月に高値をつけてから11月まで下がり続けるようですが、こうしたアノマリーが今年は崩れる危険性もありますから8月まで大丈夫とは言えないのもまた事実です。
投機筋の一部は下落を狙ったポジションの確保を始めており、夏休み前にひと稼ぎを画策している向きもいるようです。
トランプの貿易戦争だけ考えても7月相場は大きな下落に見舞われるリスクがありそうで、ドル円に関して言えば大きく戻したら売りから入って常に様子を見るという姿勢も役にたつのかも知れません。
(この記事を書いた人:今市太郎
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