2016年の金融市場は中国起因で大きく相場が下落したところから始まり、既に5ヶ月近くが過ぎようとしていますが、5月末の多くが決算を迎える欧米の「ヘッジファンド勢」は今年に入ってからさらに苦戦が続いており、解約も増加しているようです。
1月~3月期の解約も増加
ヘッジ・ファンド・リサーチ(HFR)社によると2016年1-3月の世界の「ヘッジファンド」の解約は「リーマンショック」以来の高水準に達している模様で、解約額は150億ドル(約1.6兆円)であり、運用総資産額は2.90兆ドルから2.86兆ドル(約310兆円)に減少しています。
この解約額は、「
リーマンショック時」2009年の4-6月期の430億ドル以来の規模となっており、決して「
ヘッジファンド勢」の運用がうまくいっていないことを強く示唆する内容となっています。
とくにこれまで安定適運用がはかられてきたグローバルマクロファンドの解約が73億ドルと大きくなってきており、分散投資がうまくいっていないことがわかります。
グローバルマクロといえばブリッジウォーターアソシエイツの「
レイ・ダリオ」が思い浮かびますが、これまでかなりうまく稼動していた広範な分散投資がしっかりワークしなくなってきているところに市場の大きな変化を感じさせられます。
多くのファンド勢は中央銀行バブル崩壊のタイミング予測に傾注
足もとに相場では多くのファンド勢がかなり痛んでいる状況で、相場には疲弊感が漂っているとも言われます。ゴールデンウィーク明けのドル円相場だけ見ていても方向感に欠ける展開が続いており、市場参加者が少ないのか妙に「ボラティリティ」が高く上下を繰返す相場が継続しています。
「
ヘッジファンド勢」は足もとの相場状況での売買よりも、先が見えなくなってきている「
中央銀行」バブルの崩壊がどのようなタイミングで起こることになるのかに非常に関心を高めているようで、その多くが相場の戻り売りを画策していることが窺われます。
たしかに「
リーマンショック」からすでに8年目に入っているわけですから、どのタイミングで暴落が起こってもおかしくはない状況で、さらに各国の「
中央銀行」の「
金融政策」がこれまでのように相場をうまく操作できなくなってきているところから見ても、どこかでこの「
中央銀行」バブルが破綻すると考えるのはおかしな話ではありません。
2017年節、2018年節など様々な予測が飛び交う状態
「FRB」の利上げが、後ずれする中にあって、米国の証券市場はまだもう少し延命するのではないかとの見方もでてきていますが、2017年もしくは長く持っても2018年までには大きく相場が崩れる可能性を指摘する声が高まってきていることもまた事実です。
債券の帝王「
ビル・グロース」は2017年以降、新債券の帝王「
ジェフリー・ガンドラック」は、
2018年の「クラッシュ」を予想しており、
ファンドを代表する人物はみな下方向の目線が強くなりつつあります。
「
リーマンショック」は民間の金融機関がしでかした問題ですから、大きく下落しても「
中央銀行」が救済する形でリカバーが進みました。
しかし、今回その「
中央銀行」自身が巻き起こしたバブルだけに、これが崩壊となった場合の市場へのインパクトはかなり大きく、しかも回復にかかる時間も「
リーマンショック」とは比べ物にならないスパンになるという見方も強まっています。
相場全体が悲観論を持ち始めて警戒しているときは、まだ決定打にはならないのかも知れませんが、多くのファンド勢が「
中央銀行」バブル崩壊を現実視し始めているという点だけは見逃すことができません。民間主体のバブル崩壊に比べて「
中央銀行」主体の「
バブル崩壊」はそのはじまりが見極め難いとも言われますが、すでにその一旦が崩れ始めているとすれば大きな瓦解がやってくるまでの時間はそれほど長いものにはならない可能性があります。
また何かテールリスクがいきなり崩壊のきっかけとして機能することも考えられ、個人投資家もこうした兆候をどう察知するかが非常に大きな問題となりそうです。
とにかく投資のプロ集団が相場の下方向への動きを気にし始めており、そこに起死回生の利益を求めようとする動きになっていることについては我々もかなりしっかり意識しておく必要がありそうです。
2007年「
サブプライム」から「
リーマンショック」に移行する時もなんとなく市場全体はリスクを感じていたものの、わかっていても暴落に巻き込まれてしまっています。
今回こそはそうした下落にとにかく巻き込まれない戦略をとりたいところです。