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なぜ、マーケットは動かないのか?

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おはようございます。私がここ1か月ばかり書いていることは為替の本当に基本中のキホンを書いています。つまり、これを理解すれば、たぶん為替の先行きを論拠や根拠をもって語れるということになります。
為替の先行きを単なる感覚やテクニカルで語る方が多いのですが、私が書いていることを理解すれば、おそらく、単なるカンやテクニカルの仕込み枚数と論拠があるものとの仕込み枚数を考えると、絶対的にロジカルの方に軍配があがります。
つまり、この考え方で仕込んだものは曲がる訳がない、という絶対的な自信が発生をします。私も、この考えに基づき仕込んだ枚数ははっきりいえば10倍違う、のです。
テクニカルでもま、たぶん、曲がらないだろうな、と思っても仕込む枚数は多くて1とすれば、ファンダメンタルズで仕込む枚数は7~10と実際になっています。
たとえば、ずっと触れませんでしたが、ドル円の112円近辺はずっと私はナンピンで円高方向に張っています。これはテクニカル論拠のもので、テクニカルでは大して下がらないだろうな、と思うのです。でも、ファンダでは下がると予測できる訳です。今回はこの話をしていきましょう。

テクニカルの論拠

ドル円4時間足

いつものように単純移動平均30は黄色い線、10は白い線になります。私はこのチャートでは観察をしていないのですが、これを発展させたチャートでみています。
それをみていると、111円のアッパーサイドないしは112円で円高方向になる可能性が70パーセント以上であり、ま、仕込んでみても問題のないレベルなのです。ところがみなさんにもいつも書いていますが、黄色い線がまだ↑を向いていますよね。
これは下がってもわずかという意味であり、すなわち、年初の104円台なんて到底、望めませんよ、ということのサインです。
つまりどこかのテクニカル上のサポートで跳ね返されるのは明白な線であり、10と30がそろってダウントレンドにならなければ、円高にはならない、というのはこの時点でわかっていることなのです。すなわち、一度、円高方向に突っ込むだろうが、また二番天井を形成しますよ、ということがテクニカルから得られる結論なのです。
私が不思議に思うのは、みなさんはこれ以上のテクニカル指標を使って分析をしていると思うのですが、ほとんどの方はこれ以上のシナリオやストーリーは組み立てられないのです。
私はたった2本の移動平均線だけでこれだけのシナリオを完成させて、みなさんにご披露できる、という厳然たる事実です。要するに、テクニカルの本質をみれば、この程度はできて当然であり、その結果の正答率は7割を超えなきゃいけないよ、ということなのです。
デイトレーダーなどは、テクニカルで答えが出ないときもトレードを行うのですから、10年もの長きに亘って儲けなど出る訳がありません。私からみればわかんらなければ、やらなきゃ、いいじゃん、というのが正直なところです。

ファンダメンタルズからの答え

日本 鉱工業生産PMI

2月の数字は前回、紹介したように、最悪な数字を出しました。なぜ、最悪なのかといえば、景況判断の分かれ目である50を2月は割り込んでいるのです。
それなのに株価は続伸していたのですから、インチキ、だね、ということができます。これは1月に急落をしてその反動高の側面がありますが、この数字を背景に21000円台は買える値段ではないと思います。
個人的感覚では2万円でも高すぎると思います。ファンダメンタルズは経済の実態を表しますが、経済の行き過ぎ状態は、正しく反映されないという欠点があります。
すなわち、バブル相場や大急落相場は、ファンダメンタルズには反映をされません。そこでファンダメンタルズを重視するとひん曲がる、私の場合は、ファンダを尊重しすぎたから去年からひん曲がっているのです。ごめんなさい。
で、ここからが本題ですが中国の株価が人民会議でGDPを下押しと予測したものの、株価は低金利を背景に続伸している中、中国の下方圧力は続くと思いますか?
アメリカの消費者の消費はミシガンサーベイやカンファレンスボードの消費者信頼感指数、残高の期待指数をみれば、回復するのは明らかです。今、ISM指数が悪くても、消費が回復すれば勝手に鉱工業生産も伸びます。
期待指数が伸びれば、住宅投資も加速するはずです。住宅が不況という方も多いですが、年間の住宅販売数は2017年と2018年を比べると売れている訳です。つまり住宅が悪い、悪いと言いながらも去年より悪くなったのかといえば、良くなっている。
悪いという理由は去年の販売増よりも、今年の販売増が及ばなかったから悪くなったと言っているのにすぎません。これは、小売売上なども同様で、過去最高額なのは確かですが、去年の販売増には及ばないかえら悪いと言っているだけです。
過去最高の住宅と小売の売り上げをやっていて企業が投資を手控える訳がありません。すなわち、アメリカは景気回復の底状態になっているので、こんどのテクニカル的な押し目は買いになるということです。どこまで下がるかがわからないから、テクニカルは問題だ、というのです。
そういうときに先物や信用で買うのではなく(FXも信用、先物取引です)、現物で買えばよいということです。底値近辺で信用、先物買いをするのは私からみれば正気の沙汰ではないのですけどね。
誰も底値をピンポイントで買えないから底値、天井売り買いは難しいのであって、できっこない、という前提条件を元に相場観を組み立てるべきなのです。私が先物、信用、FXで底値買いを行う場合は、必ず、担保の売り玉をもってアンコにして買うのです。
要するに間違いの買いを行っても、売りが利益を担保してくれるので躊躇なく損切りができるのです。ところが思惑の一点張りの信用買いは損だけが残るので、損切りをするときに躊躇をします。だから保険のない、買いは拘泥しますのでやらないのです。
話が長くなりましたが、ドル円相場というのは、ドル÷円の絶対値によって、決定されると言っています。
このドルの絶対値をトランプ大統領は上昇させない、と言っているのですからあがらない、日本の景気は、8月に大災害があってその半年後が2月だから今回の鉱工業生産PMIはほぼ底でしょう、とわかっていることです。つまり日本の円、絶対値はこれから上昇する可能性が高い訳です。
ドルの絶対値は上下に動かず、分母である日本円の絶対値が中国、アメリカに日本経済は頼み放しなのですから上昇するのは見えています。分母の日本の絶対値が大きくなって、分子のアメリカが変わらずになる見込みが強いのだったら時間の問題で円高になるよね、と、当然の結末の結論になります。
それだけのことで、自信をもてるのです。マーケットが動かないのは本来、基軸通貨であるドルは上昇しなければいけないのに、安く抑え込む政治的な思惑があるのですから、低迷するのは当然のことです。
(この記事を書いた人:角野 實
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