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再び訳がわからない相場になってきている

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週末の動きは、短期トレードのやり方を知っている方にとっては楽であったであろう、と思います。私は、高値も安値も玉を仕込むことができたのだが、その動きはさっぱり理解不能状態になります。
先ず、日本株の動きは欧米株の動きを受けて、円安になるのは非常にわかりやすい状態でした。株価に関しては21800円くらいだったと思いますが、これは基準値に非常に近い状態で、ファンドが株のヘッジとしてドル円を円高方向に張らないから円安に行ったのだと考えています。
その高値は朝の時点で107.10円近辺であるのは確定していたのです。通常のパターン、つまり2月はこの動きだと欧米株が急落をするのですが、案外、しっかりと推移をしたのがなんか、よくわかりません。

その原因

先ず、イギリス国内がブリグジットをめぐって相当、混乱をしているということがあります。

イギリスのメイ首相が3月上旬にEUから離脱する宣言を行うことはどうやら決まったみたいですが、イギリスの政局はごちゃごちゃみたいです。なぜ、推論で書くかといえば、これに関しての報道が全くないので全く理解ができない状態になります。
ともかく混乱をしているのは確かなようです。また、3/4にイタリアの総選挙、ドイツの連立政権の可否、これらによって、ユーロが週末に欧米の株価が軟調であれば、買われるはず、つまりドル安になるのですが、これらの混乱によって、本来、ユーロ高になるのが、ユーロ安になってしまった。
株価は去年の春から、ドル安によって上昇していたのが、週末はドル高なのに株価が上昇してしまった、ということが、さっぱり訳がわからない理由になります。
また、中国の株価が2/9から5連騰中であり、ダウ構成銘柄の中には、中国関連売り上げが大きい企業が多数占めており、その関連もあると思います。欧米株は中国株が軟調であったことが、安定しなかった理由もあると思います。
つまり、ドル高、ドル安の相関が本格的に離脱し、その結果、金利の上下動に関心が移る過程なのか、それともヨーロッパの混乱が、いつもの相関性を否定した一時的なものなのか、よくわからない状態だ、というのが現時点での私の判断になります。

今までの解説から

マーケットというのは政治の動きによって、そのほとんどが決定されることがわかると思います。

つまりその国の景況感も大事なのですが、でもマーケットの方向性というのはほとんど政治が握っているということになります。そこで注目をされるのは3月にアルゼンチンで開催されるG20になります。
この議題で私たちがもっとも関心があるのは、
① ドル安政策の転換 これが一番重要になります。
② 仮想通貨の規制強化
③ アメリカのTPP復帰
この3月のアルゼンチンで開催されるG20の結果によって、ドルの方向性が大きく転換する可能性があると思います。
ドル安からドル高への転換はアメリカにとって、アメリカに投資をする中国を筆頭に、このままドル安政策を維持した場合には、投資家の信認が得られなくなることが一番の悩みの種のはずです。
以前に話をしたと思います。通貨安になる見込みの国に投資は活発に行われないことは当たり前のことであり、今までアメリカ投資が活発だったのはアメリカドルが何れ、今はドル安だけど、ドル高に転換するだろうという思惑からです。
先進国の中で一番景況感が良い、アメリカドルがいつまでも安い訳がない、という期待感からアメリカ投資が一番の主流になったのです。つまり、今はドル安だけどドル高にしなければいけない、というアメリカの思惑は必ずあると思います。ですからダボス会議や予算教書によって、その転換をトランプが示唆をしたと思います。
仮想通貨に関して、規制は当たり前の話で、今までのようにICOなんて気軽にできなくなることは確かです。個人的な考えとしては、仮想通貨などは所詮、詐欺であり、バッフェットの言うように何れ、無価値になるとは思います。
残るのは台帳記録技術であるブロックチェーンのみです。ただし、政府発行の仮想通貨がメインストリームになるということです。
TPPにアメリカが復帰するのも当たり前の話で、世界の発展というのはアメリカが言う自由貿易によって為されたものであり、アメリカの条件さえ各国が呑めば、すぐに成立するでしょう。

今後の展開

きのうは執筆をお休みして考えましたが、よくわからない、というのが本音になります。今週の展開に関しては、また日々に書いてまいりますが、イギリス、ドイツ、イタリアに政治的な問題があり、特に、イギリスとイタリアが深刻な問題になる可能性があると思います。

イギリスに関しては冒頭に申し上げたようによくわかりませんし、イタリアに関しては、やはり先進国の中でも群を抜いて景況感が悪い、つまりポピュリズムが最も台頭する可能性の高い国になりますので、波乱要因になります。
また月末の指標集中日になりますので、この数値によっても、波乱が起きます。アメリカの1月はドル安を享受しましたが、日本は円高です。つまりアメリカの経済指標というのはそこそこいいでしょうが、日本は良くなる訳がありません。
原油が高かったのは救いですが季節要因です。季節要因は調整されますのでよくなる訳がない、ということになります。ともかく世界は4月の新年度に向けてさまざまな方向性を示すと思いますが、その点に重点を置いて解説をしていかなくてはならないと思っています。
(この記事を書いた人:角野 實
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