読み込み中...
いよいよ9月が近づき、米国をはじめとする「中央銀行」の政策決定がまたFX市場を動かす大きな要因になりつつあります。
米国の景気拡大はとうとう9月で99ヶ月になろうとしていますし、「リーマンショック」から丸9年の歳月が経過していますからいつおかしな事態になっても不思議はないと思われます。
実は「7年から10年に一度」といわれる米国株式相場の暴落に伴うFXの暴落というのは、明確なきっかけが存在していることがわかってきています。実はそれが「中央銀行が金融引締め」に動いたことに起因しているのです。
NYSEは前日比22.6％の下落で508ドル安、日経平均は翌日14.9％のマイナスで3826円安となりました。この暴落はかなりすぐに立ち直りをみせ、今でいうところのフラッシュクラッシュのような動きになりましたが、いまだに何が原因かわからないといった解説も残されています。
しかし直接的な原因を追いかけてみるとドイツの利上げが米国金利の上昇に対する憶測をよび株価の下落につながったことはどうやら間違いないようです。債券金利は昔から株式相場に影響をあたえ、とりもなおさずFXの相場にも大きな影響を与えているのです。
空前絶後の緩和政策の巻き戻しで何事も起こらないはずはない
非伝統的な「金融緩和」という言葉は何年も継続して使われてきましたし、米、日、欧と主要国の「中央銀行」が連携して行ってきただけにいまや当たり前の雰囲気も醸し出していますが、非伝統的なだけあって、巻き戻しについても誰も行ったことがなく、ゆっくりやれば大丈夫と「イエレン議長」は強調しますが、そんなことは誰にもわからないのが現実の状況です。
1997年の相場下落のときにも「IMF」の指導により各国は金融引締めに動き、結局これが仇となって大きな下落を招いています。
2007年「サブプライムローン」問題が顕在化したときにサンフランシスコ連銀の総裁を務めていた「イエレン」は、「サブプライムはたいした問題ではない」としてやはり金融引締めに動き、その後1年もしないうちに「リーマンショック」が起きたのは記憶に新しいところですが、こうした暴落と「中央銀行」の金融引締めは密接な関係をもっていることがわかります。
足もとの相場でもそうですが、米国が都合4回利上げをしても株式市場はまったく影響を受けておらず、債券市場は逆に10年債利回りが下落するという有様で相場はほとんど意に介さない状況が続いています。ここからはじまる金融引締めもFX相場への影響はほとんどないかのように見えます。
しかしその裏側で確実に変化は起き始めており、短に「FRB」と「ECB」が金融引締めで利上げに動けばその通貨が上昇するとだけ考えていると、とんでもない相場の罠にはまる可能性があることは今から認識しておく必要がありそうです。
秋口からの各国金融政策の変更を受けた市場に注目
いよいよ9月には「FOMC」で資産縮小が始まりそうですし、ドイツの強い意向を受けて「ECBドラギ総裁」もジャクソンホールではなにも語らないとしても、この秋からの「金融政策」では変更を打ち出してくる可能性は極めて高くなってきています。
ここからはとにかく売っても買っても相場変動の疑心暗鬼との戦いになりそうですが、何処にリスクがあるのかについては常に意識して相場にエントリーしていませんととんでもないことに巻き込まれかねない時間帯にさしかかっているといえます。
足元では長く金融市場に携わってきた人であればあるほど、その危なさを感じとっている状況ですが、変化を読み取る最善の方法はやはり「債券金利の動き」にあるようです。
長短金利がフラット化すれば、その後いつとはいえないものの必ず暴落がやってきそうです。まずこの動きがいつでるのかを注視しながら9月以降のFX相場に臨みたいところです。
（この記事を書いた人：今市太郎）
