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以前にポンド買いの推奨をしましたが、それは「 Brexit」の前の話です。「Brexit」では、急落をしましたが、これは、買われすぎたポンドの修正であって決してこの大勢感が変わったわけではありません。今回はその説明をもう一度、この話をしていきたいと思います。
推奨ポイント その１ 何も現状は変わっていない
今年の春にイギリスはＥＵに対して、離脱通告をしますが、実際に離脱するのは何年先になるかわからない状態です。
つまり、何が変わった？と言われれば、国民投票の結果、離脱に向けて動き出しているのが現状ですが、その大まかな方針もつい、先日に決定したばかりであって詳細はどうなるか、などわからない状態です。
つまり離脱を決定しても、「リーマンショック」以降、アメリカと平行して先進国経済の中では目覚ましい成長を遂げたという事実は何ら変わりなく、むしろ、急落したことによって買い易くなったと考えるべきです。
推奨ポイント２ 海洋国家
中国がなぜ、尖閣諸島や南沙諸島にちょっかいを出すのか？ロシアがクリミアをなぜ侵攻するのか？という話を考えた場合、中国の国土を考えた場合、内陸部が非常に多い国家であり、ロシアは不凍港がない国家です。
つまり、領土拡大を目指す国家が何が欲しいかといえば海、もっといえば自由に航海できる海が欲しいのです。「ＴＰＰ」の問題でも同じなのですが、なぜ、自由貿易が大事なのかといえば自由貿易は経済を成長させるのです。
日本の歴史を考えてみると必ず、海外との貿易は教科書で触れられることですし、その結果社会に甚大な影響や成長があったことが確認できることでしょう。
イギリスは四方を海に囲まれた海洋国家です。国土は狭いのですが、世界のどこにでも出ていける海があることは、相当の強味です。
推奨ポイント３ 将来は資源国家の可能性大
アメリカが経済が好調なのは、人口増加のおかげということは何度も書いていますが、そのほかにやはり大きいのはシェールガスの発見です。
これによって、アメリカは石油の純輸入国から輸出国になりました。それだけではなく、将来はサウジアラビアやロシアを抜いてエネルギーの最大輸出国になる可能性があるということです。
イギリスで考えていくと、北海油田が有名なのですが、その高コストと埋蔵量の低下でその地位は揺らいでいます。しかし、新油田が発見され、その埋蔵量が北海油田を上回ることから将来の資源国家復帰が有望です。
日本近海の天然ガスよりも陸地になりますので、かなりコストが安く、早く採掘できるでしょう。また、イギリスが受け入れた移民というのは、将来の人口増につながり、国土の狭いイギリスでは不動産価格が下がるのは一時的と言えると思います。
推奨ポイント4 やはり割安！
ドルに対して日本円は５０パーセント近く円は割安ですが、ポンドは3パーセント程度しか買われていません。ユーロに至っては1パーセント程度しか、割高でしかありません。
しかし、ユーロはイタリーなどの財務の弱い国々を抱えており、ユーロポンドでいえば、ポンド＞ユーロになるのは明白でしょう。
ブリグジットの前にポンドは対ドルに対して30パーセント以上高い水準を維持したのですから、現在の3パーセント高の水準は、非常に買い易い状態です。
まとめ
いつものことになるのですが、今回の基準値はドルに対しての問題であって、つまりポンドはドルに対して買うべき通貨になります。
たとえばドルに対して50パーセント割安、ポンドは3パーセント割高になればポンド円のレートはどうなるかといえば、50パーセント割安の円を買い、3パーセント割高のポンドを売るという行為になるのが通常です。
その際、円を買う比率のほうが高くなるのは当然ですからポンド自体は高いでしょうが、円が高くなることに着目すると、基本的にはポンドドルの方が断然有利になります。
繰り返しになりますが、通貨の世界や経済の世界は、ドルを中心に世界は廻っており、円を中心を考えるのは日本人だけということを忘れないでほしいと思います。
（この記事を書いた人：角野 實）
