ですから、2013年ごろからドルが不当に弱くマーケットが評価をしています。みなさんが、お忘れになっていると思うのは、今、マーケットがドルを不当に弱く、安く評価さしているということです。
最近、ようやくドルが強くなってきたと思います。その結果が「OPEC」やロシアの原油生産の減産になります。今まではドルが強かったので原油も高値維持をしていましたが、個人的には1バレル40ドル台の原油でも高すぎると思う、今後しばらくは10ドル台を目指す動きになると思います。
その背景はドルが強くなってきているから、原油が弱くなり、その結果が産油国の減産なのです。そもそも、原油は需給関係でいえば非常にルーズな状況はここ5-6年変わっていません。
原油が高騰した理由というのはドルが安かったという原因に他ならないのに、需給が需給がと叫ぶアナリストをみるとアホか、としか思いません。
上記のように、世界の産業に甚大な影響を与える原油価格はその価格決定はドル次第なのですから、為替相場におけるドルは「基軸通貨」なのですから影響は甚大です。今回は、そのことを考えていきましょう。
ドル、お金はとてつもなく弱い?
ドルが強いか?弱いか?を議論するときによく用いられるのは、「ドルインデックス」になります。
しかし、通貨というのは相対的評価のレートであり絶対的な存在ではありません。つまり、為替レートというのはたとえば、ドル単体の値段ではなく、比較する通貨があって初めて存在するものであって、たとえば、ドル円ならば、ドルと円の経済格差のある意味、「経済指標」といっても過言ではありません。
「ドルインデックス」は単にドルとそのほかの通貨の相対的評価に他ならず、絶対的なインデックスではありません。考えてみてください。世界的な大規模な「金融緩和」によってお金の価値は下落をして、さらに「G7」や「G20」等の国際会議によって世界の景気は平準化に向かっています。
一昔前ならアメリカの景気がよかったら、ヨーロッパが悪くて、日本がよいとか、地域によって経済格差が生まれました。それが為替投資のだいご味であって、上記のケースだとユーロを売ってアメリカを買うのだからユーロドルを売るというのがだれの目からも明らかだったのですが、現在は世界の景気が悪いと全部、悪いという例が顕著です。
つまり、通貨や株に投資しても、悪いところを売ってよいところを買うというような投資ができないのです。だから、「ビットコイン」のような仮想通貨が出てくるのであり、原油、ゴールドなどはドルの価値が下落した場合の逃げ道になるのですが、有限の天然資源ですから今のお金の量と等価になっていないのです。
つまり、現在の投資環境ではドル、つまり通貨が下落した場合、適切なヘッジの手段がないのが現在の投資手段が手ずまりの原因になっていると思います。
ドルの絶対的価値はこれだけ「金融緩和」をしているのですから下がっているのは誰でも想像がつくのですが、お金の価値がこれだけ弱まっているのにお金の価値は現在でも盤石という摩訶不思議な現象が起こっています。
基準値から考える
基準値ということを考えると、みなさんはドルが弱いというと、これからドルが強くなる、と思いがちになるのですが、とんでもない誤解です。
きのう、アメリカ政府が為替操作国監視対象リストを発表しましたが、日本と中国は相変わらず監視対象です。なぜなら日本円はアメリカドル以上に異様に安く評価されているからです。
これは言うまでもなく「アベノミクス」の弊害であって、円安に行き過ぎているのです。ですからドルが強くなっても、円高のままの可能性が高いのです。
ユーロは高すぎるのですからドルが強くなれば素直に売られるのです。ポンドは今までイギリス離脱問題以前までは高すぎたのですが、今、適正値に戻ったのです。
この4カ国の通貨を等号、不等号で表現をすると、以下のようになります。
ユーロ>ポンド>ドル>円となります。一番強い通貨と弱い通貨の組み合わせは右端と左端の通貨ペアが変動率は多きいのですから、ユーロ円が一番、弱い通貨ということになるのです。
今後、基準値の適正値に動くと仮定した場合は一番うま味があるのは「ユーロ円」ということになりますね。
(この記事を書いた人:角野 實)