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BRICsを中心に買いが進むであろう根拠

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BRICS」という言葉は皆さんご存じでしょうか?おそらくこれほど経済用語で一般化をした言葉はないと思いますのでご存じかと思います。ここ一連の為替相場の動きをみると、どうも考え方を改めないといけないと感じるような動きをしています。

今までの私の考え方

これまでアメリカの利上げが行われることによって、「リーマンショック」以降のバブルがはじけ飛び、お金が先進国から新興国に資金が流れこんでいた状態でした。

それがレパトリ、資金回帰によって再び先進国に資本が移動すると私は考えていました。
しかし、ここ最近はこの考え方が本当に正しいのかと考えるようになってきた、というよりも「リーマンショック」以前からアメリカから新興国に資本が移動していたことに関して辻褄が合わないことが多く本当にこの考え方でいいのであろうか?という本音があったことも事実になります。
今回、上海合意によってアメリカドルの低め誘導があったのは間違いない事実であろうと思います。
なぜなら、東南アジア危機の遠因というのは日本の円安であって、それによって東南アジア諸国が債務の利払いが困難になったというのが主因になると思います。
そこでの解決策はアメリカがドル安政策をとるか、ないしは、中国が人民元の切り下げを行うかの二択だったのです。中国が切り下げをすることはイコール、アメリカのドル安ということになるのでどちらも同じことなのです。
しかし、人民元の切り下げを行うと世界的に貿易の不均衡が起こるのが常ですので、アメリカがドルを低め誘導することによって世界が安定的な成長軌道を回復したのです。
ですから年初から続く円高傾向というのは、結局、国際合意の範疇のなかであり、その上でまた中国やその周辺国、つまり東アジアで経済的に不穏な動きがでればまたより一層の円高の動きが出ることは間違いないだろな、と思っています。

よくよく考えてみると・・・

リーマンショック」以降アメリカのドル安傾向が止まらずという認識が大方の見方なのですが、実はアメリカの凋落というのは1980年代の「プラザ合意」でドル安の合意がなされたころからいわれています。もっというのであれば、「ニクソンショック」によって金兌換制度が廃止されたことまで遡ります。

ここで勘違いしてはならないのは、アメリカ自体が今後の人口動態をみると、必ず強いアメリカ、ドルの復権になると誰もが考える国になるであろうという予測は変わりがありません。
ですから、このアメリカの人口動態をみていると1990年代にアメリカの経済学者が1990年代後半から2010年代までものすごいリセッションに見舞われると予想していた経済学者もいるくらいですから、その経済、国力に関しては人口動態というのは非常に参考になると思います。
つまり弱いアメリカというのは、もうこの辺で終了、今後は相当強くなっていくということになります。
しかし、それ以上にすごいのは「BRICS」だよね、と思うのです。経済成長というのは、今、お話したように人口動態によって決定づけられるというのは当たり前というよりも経済予測をするにあたって唯一の予想のよりどころになると言ってもいいくらいの根拠です。
経済予測を長いスパンで当てる人というのは人口動態をきちんとみている方のみ、という過去の実績が物語っています。
となると人口の多い、中国やインド、そして現在不調の伝えられるブラジル、そしてそろそろ復活の兆しがみえるロシア、これ人口動態やその国の経済動向等を調べると間違いなく長いスパンでみるとまだまだ成長余力があると思うのです。
そう考えると今の不調真っ最中のブラジルなどは、今が底になるかもしれない、中国にしても今後より、一層の都市化が進む可能性が高いので不動産などは割安と感じてきます。
ロシアは計画通りに資源安になると国力が傾くというのは計算づくだと思います。

トルコは買いではないだろうか?

私は今まで散々、トルコという国などに投資の価値は全くないと喝破していましたが、イギリスの万が一のEUからの離脱によって、間違いなくトルコのEU入りないしはユーロ圏入りが視野に入ってくると思います。

なぜなら、ユーロは世界一の経済圏になるために発足した団体なのですから。私の経験上、新規上場の商品というのは発足直後は異常な人気によって買われ、買われすぎたことによって投機筋に狙われ、暴落した後が買い場であるというのが経験則です。
ですから、「トルコは買い」ではないのか、という意見に傾きつつあります。

まとめ

アメリカが強い経済力とリーダーシップによって再び強い国家になっていくのはほぼ間違いないだろうということです。

しかし、一方で、「BRICS」やN11、MINTなどに代表される新興国の成長がアメリカの勢いを凌駕する可能性が高いのではないか、と思うのです。
しかし、今年の場合は、上海合意によって強いはずのアメリカドルが安く抑えられた結果、日本円は相対的に円高になります。
統合不等号で表記すれば、円≒新興国通貨>アメリカドルになります。
つまり通貨ペアでいう、新興国通貨、ランド円やリラ円などは円も新興国通貨はどちらも強いのであまり動かない可能性は大きいのですが、アメリカドルは全ての通貨に対して弱いのでドルストレートで今年は戦略を組むべきではないという事になります。
(この記事を書いた人:角野 實
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