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今年1月の年明け以降大きくその価格を下落した「原油価格」ですが、株価に影響を与えやすい「WTI」の原油先物価格は2月に大きく下落して１バレルあたり26ドルの底値をつけてから、チャート上は一旦ダブルボトムを形成し、40ドル台を越えたところまで価格を回復させるようになっています。
しかしながら米国の「シェールガス」企業は、この40ドル台そこそこの価格推移ではまったく利益を回復させることができないのが実情であり、むしろ利払いすらも覚束なく、問題が起きるのはこれからという見方が強く広がりつつあります。
利払いができずに破綻するシェール系企業がいよいよ顕在化
3月19日の日経新聞にも掲載されていますが、米国の中堅石油企業でシェールビジネスにも深く関与してきうたべノコ社が2月16日を期限とする利払い、約1370万ドルほどの支払いが不能となり、とうとうチャプター11と呼ばれる破産申請を正式に実施しています。
また、エナジーXXI、サンドリッジ・エナジー、グッドリッチ・ペトロリウムなどシェール関連の企業が続々と利払いを果たせない状況が明らかになってきており、シェール企業のリスクはこれからが本番であることを強く印象づけられる状況が継続しています。
今のところ破綻にまで追い込まれているのは数社ですが、早晩資金調達難から同様の状況に陥ることは間違いなく、単なる企業破綻がさらに「ハイイールド債」市場に暗い影を落とし始めているのです。
殆どのシェールガス事業者がジャンク債市場から資金調達を実施
米国のシェールガス事業者に共通する特徴は、弱小のスタートアップ系が多く、その資金調達をハイイールドボンド、つまり「ジャンク債」の発行で賄っているといううことです。
したがって金利の支払いができないということになり、しかも償還時期にさらに支払いができなくなれば、「ジャンク債」市場でパニックが起きることは間違いなく、一旦は落ち着いたこの市場にさらなる問題がのしかかってくることが予想され始めているのです。
米国における監査法人・コンサルテイングファーム大手のデロイトは、米国で株式上場する石油・天然ガス生産企業500社以上の調査を実施していますが、その結果米国の石油生産企業の約3分の1が年内に経営破綻に陥る危険性が高いとの驚愕の予測を発表して話題になっています。
経営破綻リスクがある175社の企業は既に1500億ドル以上の負債を抱えており、米国全体でシェール企業は4000～5000社あるとされていることから、焦げ付き債権はトータルで2000億ドルを超える可能性があり、少なくとも1000社以上がばたばたと破綻に追い込まれる危険性が指摘されているわけです。
債券市場も1000億ドルを越える負債がいきなり持ち込まれる可能性があり、「原油価格」に始まったシェール系企業破綻リスクの正念場はまだこれから訪れるということをしっかり認識しておく必要がありそうです。
「炭鉱のカナリア」として米国の金融市場のリスクを示唆するために投機筋をはじめとして多くのプロトレーダーから注目されてきているiシェアーズの米ドル建て「ハイイールド」社債の価格は、一時の大幅下落による危機的な状況からかなり値を戻しております。
日本や欧州での「マイナス金利」の影響もあって利回りのいい債券に対する需要も回復している状況にありますが、エネルギー系のハイイールドボンドが次々破綻することとなれば影響は必至で、この領域で問題が起きるのはまだこれからということになりそうです。
また、エネルギー系のハイイールドボンドに端を発してほかの「ジャンク債」市場にも不安が広がることも予想されるため、原油先物価格の今のレベルの戻しは決してすべてが元には戻らないことを強く示唆しているといえます。
しかも一旦破綻が加速すれば連鎖は免れず、「リーマンショック」的な動きになることにも十分な注意が必要です。
当然ドル円は暴落することが予想されますので、春先からの米系「シェールガス」企業の動きは常に意識されておかれいることが重要になりそうです。
（この記事を書いた人：今市太郎）
