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基準値を考えたトレードを知れば相場は読める

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今回、急激な円高は非常に意外な出来事であったと思います。私は測らずも「前回のコラム」で買いを推奨をしてしまいましたが、今回のトレードを簡単に説明をしていきたいと思います。

何度も確認をしますが基準値

現在のドル円の基準値を算出すると、「122.4円」ということは何度も繰り返し述べてきたと思います。この計算値というのは「アメリカGDP総額÷日本GDP総額」で算出ができるというのも何回も記しました。

しかし、ここも何度もいいましたが記憶に少ない方も多いと思うのでもう一度書いておきます。
本当の基準値というのは、「111.2円」です。これは、結局、日本では多々あることなのですが、ドルを日本では買いすぎる傾向にあるのです。これは私が昨年から主張していたことになります。
つまり、ドルが高すぎると、その割合は「10パーセント」であるということになります。
「111.2円」の10パーセント、ドルが割高な水準というのは「122.4円」になりますので、年初は其の時点での相場の水準が「120円近辺」でしたのでそこから計算を続けたのです。

金融工学をやっている方にとってはこの計算は不可解?

こういったコンピュター解析をしている方にはこの計算は非常に不可解だし、その計算はある一定の時期だけしか機能しなくなるということもよく理解をしています。

単純な計算によって導き出される相場の法則というのは、ほとんどある一定の期間しか機能しないというのは事実になります。
現在、情報商材等で売りだされている商材は一時的にしか機能しない商材です。100パーセント間違いがありません。ないしはそもそも詐欺商材だと思います。
なぜなら、いつでも機能をする商材であれば5万円程度で誰が買うか?ということになります。
あのようなものはお金の無駄ですが、そういった法則性を勉強したいという方にとってはいいものになるでしょう。法則性を身につけたい人であるならば、どういった環境でそういった法則が出るのかの勉強になりますが、利益にはなりません。
ですから、私が今回算出をしたこの数字というのは「一時的なもの」と割り切っていくべきです。

実際のトレード

私はいちいちトレードを記録をしていませんので、記憶だけで書いていきます。

まず、「122.4円」が基準になり、その5パーセント下がったところが当面の抵抗線になると書いたことは周知のことになります。⇒ 相場の「ゆらぎ」とは?ドル円注目の116円でとる戦略について
その値段は「116.6円」になります。さらにいえば直近の安値を完全に割った時点で「111.2円」までいくなという戦略を建てます。
そこからは簡単で、「116.6円」から1パーセント下がるところに「サポートライン」を引いていきます。つまり「1.2円毎」に引けばいいのです。
上から順に「115.4円、114.2円、113.0円、111.8円、110.6円」になります。
次に下からの基準値、「111.2円」から順に1パーセント水準つまり、「1.1円毎」に引きます。
「111.2円、112.3円、113.4円、114.5円、115.6円、116.7円」です。

今回の暴落に合照らし合わせてみる!

実際にやってみるとおわかりになると思いますが、私は今回の暴落の時に全部、上記のレートで逆指値をして後は他の用事をしていただけの話です。

もう、「111.2円」まで行くことはわかっていましたので、この節目に全部売り増しを掛けて、111円近辺にアンコの両建て玉いっぱい指値で仕込んだだけになります。
参考までにアンコとは両建ての手仕舞いをしたときに益になることをアンコパッチやアンコ両建てといいます。多少の違いはあると思いますが、おそらく全部いいところで売れていると思います。
つまり、マーケットというのは基準値がわかっていれば、あとは1%毎にチェックをすればいい」だけの話になります。
こういう急落や急騰を繰り返した場合は労せず自分の口座にお金が入ってきます。ただし、上記の数字は説明するために簡単に書いただけで、もう少し詳細な計算をして引いているだけです。

今後の展望

まず大きな展望は「111.2円」からドルを12-13パーセント買いすぎたので、「111.2円」から円高方向に12%~13パーセント円高に行く可能性があります。

つまり「100円」割れもあるということになります。この円高が解消する条件は今回は日本銀行発表の企業物価が下振れをしたことにマーケットの注目がいった為です。
つまり円安軌道に戻るためには日本の物価が戻ることが前提条件になります。別に企業物価ではなく「消費者物価指数」でもいいのです。なんにせよ、物価の上伸傾向が見受けられない限り円高方向になります。
そして、ここはみなさんが見落としがちになるのですが、ドル円相場ということはアメリカの物価も考察の対象になるのです。アメリカの物価上昇は現在1パーセント半ばくらいだと思います。
つまり、日本の物価が上昇したことが確認をされても、0.5程度くらいでは話になりません。
円高方向がゆるくなるだけです。少なくてもアメリカの物価上昇を超える上昇があったら円安方向に転換すると思います。もちろんそのときにはファンドはドテン買いになるでしょう。
(この記事を書いた人:角野 實
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