日本を代表する株価指数になります。主に、東証に上場されている225種類の流動性が高く、商いが活発な銘柄を日本経済新聞社が選定し1960年4月を100とした株価指数になります。

さまざまな株価指数

日経平均株価というと225が一番メジャーな株価指数になります。

しかし、最近ではアメリカのＳ＆Ｐ500に代表されるように主な株価指数としては銘柄数が少ないということで日経平均400も上場されているようになっています。このほかにもいろいろな日経平均があります。

また、日経平均が単純株価指数であるので株式市場の活況と低迷の具合がわかりにくいということで時価総額の株価指数ＴＯＰＩＸも上場されています。このＴＯＰＩＸも浮動株の時価総額の表記に変更を最近されています。他にも不動産の株価指数、Ｊ-ＲＥＩＴ等もあります。

日経平均の弊害

日経平均株価指数は「単純」平均ということで一部の値が株の動きによって左右されるケースがあります。この現象を投資家の間では「ファナクロ指数」と揶揄して呼ぶことがあります。

具体的にはファナック、ファーストリテーリング(ユニクロ)、ヤフーの株価の動向に大きく左右されることからこのような呼び名がついています。

アメリカのＳ＆Ｐ500などは単純平均ではなく加重平均を採用していますので、単純平均を採用している日経平均の脆弱さが目立つという声も多く上がっています。

ただ、昨今の官制相場では売買代金が2兆円を超える程度の商いではより一層政府の買い支えがしやすいという側面もあり、一慨には全部が全部悪いとも言えません。