Sell in Mayのアノマリーが働くか

5月、例年米国の証券市場では「Sell in May」の「アノマリー」がクローズアップされることになりますが、5月がピークで下落するとは限らないこともあり、これに引きずられる日経平均も同様に明確な動きをしないことが増えています。

そこで、今年はどういうことになるのかをいくつかの「アノマリー」から想定してみることにしました。

【Sell in May】
Sell in Mayとはウォール街の相場格言であり「５月に株を売り！」という意味です。欧米では６月から夏季休暇をとる企業もあり、相場の参加者が減少することやファンドの決算期が５月に多いことも１つの理由となっているようです。

大統領選挙年、米国株は冴えない

まずは米国株についてですが、過去を振り返ってみますと大統領選挙年というのは現行政権のレイムダック化が進み、どうしても株価は冴えなくなる方向に向かうことが多いようです。

こちらはSell in Mayとは別の「アノマリー」になりますが、90年代からのケースをみますと任期8年目である2000年と2008年に株価は大きく下落しています。

エリオット波動分析による見方では米国株は40年半というかな長いサイクルの高値を昨年につけており、今は調整局面に入っていることから、もし下落が始まるとすれば、かなり大きな調整になってもおかしくないとされています。

ご存知のように4月20日にダウは一時18167円まで上昇し、昨年11月高値を抜けています。

大統領選挙「アノマリー」から考えると夏場に向かって米国株が下落を加速する可能性は高まっているように見えます。

日経平均はダウにつられる可能性

さて、日経平均のほうはSell in Mayどころか日銀の追加緩和が見送られたことで先物からずるずる値を下げており連休明けにどの水準まで下落するかよくわからない状況に陥っています。

米国から為替操作国の監視対象にされてしまったわけですから、せめて株価だけでも上に持ち上げたいと思うのが今の政権の願いだろうとは思いますが、4月の高値に売っておくべきだったという動きが当面続きそうな気配で、ほとんど期待はもてない状況です。

とくに毎回書かせていただいているように5月末までは空白地帯に突入するため、予想以上に株価が下げ、ドル円もそれにつき合わされることも視野に入れておくべきでしょう。

5月期待の政策対応で本当に上向くのか？

安倍政権は経済のことを重視するというよりは参議院選挙に勝利して憲法改正になんとかしてこぎつけたいと考えているようですから、伊勢志摩サミットのタイミングにあわせてあらゆる政策を総動員してくることになると思われます。

しかし、少なくとも日銀はこうした選挙対策の政策に乗らないことを28日に意思表示したわけですから、官邸主導の財政出動と増税回避、さらに性懲りもなく「PKO」軍団総動員の株買い上げで、どこまで相場を戻すことができるのかが焦点になってきます。

効果のはっきりしなくなった「中央銀行」による「金融緩和」よりは真水を投入する財政出動、つまり平たくいえば、おなじみの公共投資のほうが多少なりとも効果はでてくるものと思われます。

しかし、伊勢志摩サミットで先陣を切って財政出動を表明しても他の先進国が同調してこうした政策をとるとは簡単に思えないのが実情であり、このタイミングを基点として株価がどんどん上昇して参議院選挙を向かえるとはなかなか想定しにくいところです。

特に90年代から参議院選挙年は夏場に向けて株価が大きく下落することが多く、逆に材料出つくし感が出れば選挙前にも株価が崩れる可能性の方が逆に高くなってきているともいえます。

今年3月末も低迷した株価のままでは政権が黙っていないという観測報道がかなり飛び交いましたが、結果的に「GPIF」を中心とした「PKO」軍団は株価の戻しに大失敗して年度を終了し、年間の運用益の発表を選挙後に移動するといった実に稚拙な作業だけに終始することになりました。

下向きの気配濃厚な相場

このように相場は下落展開の要素の方が多く、米国の株価も5月が一旦ピークとみるのがどうやら正しそうな状況となってきています。

今年は例年よりほぼ1ヶ月程度動きが早い相場展開であるとの指摘がありますから、既に株も為替もピークをつけてしまっていることも考えられ、気分だけで判断する5月の強気相場はかなり危険になりそうです。

つまり今年に関してはどうも「Sell in Mayのアノマリーはかなり効きそう」ということになります。

証券業界では参議院選挙に向けて相場が盛り返すとみる向きが多く、期待をこめた「ポジショントーク」が展開されているのだろうと思いますが、日銀の緩和期待で1万8000円に迫る勢いで上げた日経平均は転換線を大きく下回る状況となっており、テクニカル的には2月からのリバウンドが終わった可能性はかなり高いといえます。

選挙だから相場上昇に過度な期待をもつと手痛いしっぺ返しにあうことだけは、あらかじめ気をつけておきたいところです。