FX投資の中で、日々の値動きを構成するのがテクニカル要素とすれば、大きく市場を動かすのがファンダメンタル要素です。ファンダメンタル要素では、政情不安や戦争、事故、災害といったニュースや定期的な経済指標発表、要人発言等があります。

要人発言では、その国の政策転換を示唆するものなどがあると市場は敏感に反応し、想像以上に相場が乱高下する場合もあります。

ただ、単なる失言や先走り発言等によって、市場がパニックに陥ることもあり注意が必要です。現在の安倍政権下で順調（過ぎるほど）に進行していた円安ドル高の流れの中、内閣官房参与の浜田氏が「120円はかなり円安」「105円程度が妥当」（当時のレートは1ドル=120円台後半）などと発言したことで一気に円買方向へ傾いたのは記憶に新しいところです。

その後、当の本人をはじめ政府関係者が火消しに躍起になりました。

各国の要人発言と為替相場

為替相場に影響を与える要人と言えば、日本では総理大臣である安倍氏、日銀総裁の黒田氏などが上げられます。特に現政権下では黒田氏の発言は「黒田砲」と揶揄させるほど強力に円安を押し進めてきた背景があります。

また、市場が材料難で硬直している場合には前段の例のように思わぬ人の思わぬ発言で相場が動き始めることもあります。アメリカではFRB議長のイエレン氏の発言が大統領以上に注目されていたりします。ユーロ圏ではECB総裁のドラギ氏など。

要人発言時のトレード

思わぬ人の思わぬ発言に対処することは難しいですが、基本的に公式な記者会見等による要人発言は事前にそのスケジュールを確認することができます。トレードの前にその日の要人発言スケジュールはぜひ抑えておいてください。危険なトレードや無駄な損失を避けることができます。