CDOとは、Collateralized Debt Obligationの略称です。
日本語に直すと、「債務担保証券」といいます。
ローンや債券などの「お金を受け取る権利」を担保にして発行される証券です。
中身がわかりにくくなりがち
CDOは、担保となる「お金を受け取る権利」がどれくらい確実なのかを把握するのが難しくなりがちです。
というのも、CDOがどれくらいの安全性があるのかは示されていても、CDOの担保となっている権利1つ1つの安全性はわかりにくいからです。
中身が不透明になりがちな性質を逆手にとって、安全性の低いローンを、安全性が比較的高いローンなどと組み合わせて担保とし、CDOを発行する、という手法がとられることもあります。
CDOはうまく利用すれば、発行する側、購入する側がともにメリットを享受できますが、担保の価値が急落すれば、購入者は予想外の損失をこうむる可能性があります。
サブプライム危機で問題に
CDOは、サブプライム危機の際に問題となりました。CDOの担保の中に、サブプライムローンと呼ばれる、貸したお金が返って来なくなる可能性の高いローンが含まれていたからです。
サブプライムローンの返済が滞ってしまった際には、まさか価値が急落するとは思っていなかったCDOの価値が急落した例が多くあります。CDOの不透明さが実際に損失をもたらしたケースです。
CDOは便利な反面、思わぬリスクをはらんでいることが、過去の例からもわかります。
CDO発行は続く
不透明さが指摘されているCDOですが、景気が良くなり、お金の貸し出し先が少なくなってくると、必然的に信用力の低い相手にも資金を貸し付けることとなります。
景気は良くなったり、悪くなったりを繰り返すことから、貸出先が少なくなる時期もいつかはやってきます。
そのときには、サブプライムローンのようなハイリスクな貸し出しが行われ、リスクを分散させるために、CDOに組み込まれることが想定されます。