読み込み中...連日、ひん曲がっていて申し訳ございません。きのうは、注目のフィラデルフィアだったのですが、私はどうせ悪いだろう、と思っていたのでノーマークでした。
この結果は、以下に記述しますが、基本的な戦略の組みなおしになる可能性がありますので注意が必要です。
フィラデルフィア指数
フィラデルフィア連銀指数は、ISM指数が本尊になります重要な超先行指標になります。ISMについては去年辺りにさんざん、解説をしましたが、マーケットにとってGDPを除く最重要な指標になります。
その理由はたとえば今度のISM、鉱工業指数は2/4に発表されます。この数字は1月のものであり、ほかの経済指標と比較して最速の発表になります。
ですから、マーケットで重要なことは先行きを読むことであり、経済指標の中で重要なのは先行指標になるのです。そのISM指数よりも先行するのが上述のフィラデルフィア指数やエンパイア指数になり、このISMを本尊として、その数字を予測するのに役立つ指数のです。
当然、フィラデルフィアやエンパイア指数は、1月の数字を発表するものであり、ISMよりも先行することから超先行指数と言えるのです。
きのうのフィラデルフィア
5月に最高値を出してからフィラデルフィアはずっと、右肩下がりであり、1月の数字も当然、下がるというのが事前のコンセンサスでした。ところが12月が9.1だったものが、17に急騰をしたのですから、ビックサプライズになるのです。
ここで言っておきますが、テクニカルでは買いだった、だから、ファンダメンタルズは役に立たないとか思っている人が多数だと思います。しかし、テクニカルに何の根拠があるのか、ということです。
マーケットで重要なことは事実や証拠に基づく、エビデンスが非常に大事なことであって、テクニカルには何の根拠もないということです。テクニカルの根拠はあえて言うのであれば過去のデータですから、根拠ということもできるでしょう。
しかし、今日と明日が全く一緒の訳もなく、去年と今年が全く一緒ということもありません。つまり精緻な予測などテクニカルにはできませんし、ファンダメンタルズというのは去年をベースにいくら変化をするのか、というものになります。
つまり、シカゴ学派のいう「未来は予測できない」という言葉も響きますが、個人的には、テクニカルに買いが出て、その根拠がなければ、私には買うことができないのです。
つまりフィラデルフィアが発表される前の超先行指標というのはエンパイアになるのですが、先日、発表されたエンパイアは以下になります。
1月の数字は1年間で過去最低の数字であり、これで株やドルを強気する訳にはいきません。ところがこのフィラデルフィアが、強いことによって、2/4までほかに重要な先行指標がなく、ドル高が示現するかもしれない？ というストーリーを組み入れるほかはないのです。
その可能性が出てきましたので、今後、私と同じように考えている世界の投資家はドルへの投資を目指すことになるでしょう。これらの投資家は、ドルに懐疑的なのか、それともドルを全面的に信用するのかわかりませんが、ドルが底を打った可能性もありますので、少なくても売っているドルは買い戻し、ないしは新規買いをしてくるという展開も想定しなければなりません。
つまり、今迄は一方的なドル安展開を想定していたのですが、今後は、ドル安の一方的転回はあまりなくなったな、と考えることが肝要です。
【参考】フィラデルフィアとISMの相関性
【参考②】エンパイアとISMの相関性
絶対値でのドルの傾向
上記はドルの実効レートになります。これは、以前にも掲載しましたが1週間分延長して掲載されています。1/14ということはエンパイアの数字もフィラデルフィアの数字も含まれていません。ISMやフィラデルフィア、エンパイアという景況感指数というものは、実際のお金を絡んだ数字ではなく、単
なるアンケート調査というのは何度も記しています。
つまり、このISMを筆頭とした数字がいくら上昇をしても、実態の経済にいくら影響を与えるかはわからないものです。ただ、今回のフィラデルフィアの数字を受けてアメリカの実行為替レートはいくらか上昇すると思います。
しかい、今回の数字が実行為替レートという絶対値を12月の水準まで上昇させるとは、みなさんもそうですが、私もそうは思いません。
つまり今回のフィラデルフィアの数字によって、ドルが押し目買いになるかといえば、確認をする段階であって、完全なる押し目買いに変化をしたわけではない、ということがあると思います。
ただし、今までのようにドル安一辺倒になる訳ではないということです。巷ではドル円80円節など出ていますが、弱気の最中にさらに弱気の論説が出てくるものはいつものことです。
参考までに私は日銀の元理事のものを読ませていただきましたが、ロジカルにそんなに変なものではなく、おそらくこの元理事はロジカルに話をしたのでしょうが、記者が理解できないので変な記事になっているのです。
たとえば、年間アメリカが3パーセント成長をすると2年間で複利計算において9パーセント成長になります。日本が2パーセント/年間で4パーセントになります。
この場合、5パーセントの格差が開くのではなく、9÷4の2.75パーセントの格差が開くのですよ。2.75パーセント格差が開くということは、カンタンに計算をしても1ドル80円というのはちっとも不思議なことではありません。
ともかくドルの強弱が変わってきたということはマーケット全体の流れが変わる可能性があります。個人的にはまだ戻り売りだと思っています、ドルは。ただきちんとロジカルに分析をしなければ、この結論はまだ早い、とは思います。
（この記事を書いた人：角野 實）
