読み込み中...おはようございます。ドル円は予想外のアメリカ金利上昇によって、円高にはならず、で、いったい何が起こっているのかさっぱりわかりません。かといって大幅な円安になるという訳でもなく、やはり個人的には円高方針の維持という形にしようかと思います。
米中交渉はある程度の成果は出ると思いますが、3/1の期限までには合意には至るわけがありません。そのうえ、貿易赤字の拡大を事前に察知したトランプは本日演説を行うと発表。
ある程度の行動は読めるのですが、今回は貿易赤字には触れずにメキシコの壁と、ま、よくわかりません。イギリスは、最近はニュースもみていませんが、何も進展なんかありゃしない訳であって、最終的には前々から書くように再度、国民投票になるでしょう。
要するにマーケットも、様子見を決め込んでいると思いますが、みなさんにお伝えしたいことは米中の摩擦などは解決などするわけもなく、そして、この対決は数年続くということです。
ですから米中貿易摩擦の解決によって買われるというのは市場の間違いであって、何れ売られるということです。その根拠は、ISMが去年と比べて製造業で10パーセント、非製造業で3パーセント悪くなって、今後、出てくる指標が悪くなるのは当然のことです。
アメリカ株は長い目でみて買えるわけもなく、ドルはユーロが今後高くなるのは必然なのですから、安くなる可能性が、というよりも必然性が高いと思うのです。
短期は知ったことではない、というのは長い方はご存知だと思います。今後のアメリカの注目は消費関連の経済指標が悪化するか、否かの問題で、案外悪くなく、1-2月を終えれば、また上向くでしょう。
なんだかまとまらない書き出しになりましたが、メキシコ、オセアニア、東南アジア各地域も動いており、書かなければいけないことがたくさんあり、頭の中がまとまらない状態です。
トルコの現状
まず、アメリカがトランプによっていきなりシリア撤兵を決定したのは大きなサプライズでした。しかし、一方でその後にポンペオだっけ？ヒゲの長いおじさんがこれを否定したことによって、段階的なシリア撤兵は基本路線になるであろう、と推測されます。
この辺は、各国の利害、イラン、トルコ、イスラエル、サウジ、ロシア、アメリカの思惑が交錯している地域ですので、ここで少し書いても、まったく理解をされない、ということは承知しています。
ここではトルコに何が起こるかに焦点を絞ってお話しをします。まず、トルコのエルドアンは政権就任以来、クルドを弾圧することによって、政権を維持している側面があります。
トルコにとってクルドはテロリストになります。しかし一方で、米国で病気療養のため滞在しているギュレン師とは過去に共同でトルコの立て直しを図った仲でもあります。
しかし、2015/7のクーデター以来、袂を分けたのです。ギュレン師はイスラム教の指導者であると同時にクルド人でもあることがその遠因であることが推測されています。
そこに、サウジの皇太子MｂSのトルコ国内でのジャーナリスト殺害によってアメリカとトルコの関係が逆転していると思われます。これはどういうことかと言えば、トルコ対アメリカは、去年がアメリカのほうが圧倒的優勢でこの交渉をまとめることができました。
しかし、このMｂSの暴挙によって、サウジを米国が庇うことによって逆転したのです。米国がサウジを庇護するのは対イラン政策のためで、サウジを庇護することによって、イランを叩くという方針に転換をしているためです。
イランとの融和を図ったのはオバマであり、そのオバマの功績をつぶすのがトランプの趣味と言っても過言ではありません(笑)。つまり殺人を犯したMｂSを庇護するために、トランプはトルコに譲歩をするほかがない、というのが現在の情勢です。
ですから、去年のようなトランプの口撃によってトルコが没落するようなことはないだろう、というのが現在の情勢です。そしてシリア問題に関して、米国はイスラム国がシリア国内に駐屯することによってそれを攻撃しているのです。
その米軍の協力者の中にクルドがいるのです。他方、トルコにとってそのクルドは、テロリストなのです。イスラム国を叩くのは世界共通の認識になりますので当然、トルコもイスラム国を叩くために軍隊を派遣するのですが、トルコにとってクルドはテロリストですから、アメリカと対立する訳です。
つまりトルコはイスラム国と同時にクルドも叩きたいのですから、それはすなわち、米軍を叩くのと一緒のことになるのです。去年のアメリカとトルコの対立の遠因はまさにこれなのです。そしてトランプはMｂSをかばうために、トルコの言い分を認め、シリアから撤兵を決めたのです。
これは上記のように、側近によって即日という決定をトランプは覆されている訳です。この背景には、自国内で殺人を犯したのですからトルコは当然、MｂSの引き渡しを求めるのですがアメリカの顔を立てて要求をしないのです。
その代わりに中東地域において、アメリカはトルコの言うことを聞け、という外交交渉が存在していると思われます。となると、今後、起こることは、米国に亡命、病気療養中のギュレン師の送還が行われるだろうということです。
つまり今回のトルコとアメリカの喧嘩は、現在、トルコの圧勝という形になっております。つまり、トルコなんぞ買っていれば、儲かる状況なのに、みなさんは、なんで売りというのかわからない状況だから、ご質問を多くいただくのだと思います。
もう、この説明は最後にさせてください(笑)
消費者物価と為替の関係は、今まで、10回以上、説明をしていると思います。詳細に解説をするのは、最後になると思いますので、よく、読んで理解してください。
まず、基本的な説明。為替が安くなれば、国内の物価が上昇。為替が高くなれば、国内の物価が下落。という関係を、きちんと認識してほしいと思います。
これは為替取引では根本的なことですから、言われれば、即、理解しないといけないことです。日本では円安になれば物価が上昇し、円高で物価下落と同じことです。
ここまでは大丈夫でしょうか？そして、肝心な説明をします。トルコが大急落をしたのは去年の8月、9月です。つまり大幅なトルコ安を招いた結果というのは、物価の上昇を招きます。
でもその物価の上昇というのは6か月遅れだと何度も言っているのです。要するに、18/8月9月にトルコが急落をしたのであれば、物価が上昇するのはその6か月後、ということになり、それが19/2月、3月になるのです。
物価が上昇をするということは、何が起こるか、といえば、金利が上昇するのです。これは金利の説明で何度も説明をしましたが、金利イコール、物価だ、と言っても過言ではありません。
つまり物価が上昇すれば、金利が上昇する、ということなのです。去年の夏、トルコを苦しめたのは金利高でしょ？ 23パーセントの金利になっていて、これでは企業は資金調達ができないから、トルコがつぶれると騒いだのです。
その金利が2月、3月にまた急騰する可能性があるのに、売りを外したほうがいいよ、なんて私は言いません。再び、金利高によってトルコ経済が調整する可能性があるのですから、トルコの中期的な見通しは売りです。
みなさんは買いたい、買いたいという思いがコメントをみると感じますが、私はそう考えています。
要するに、事実を重ねていけば、このようなことはわかることで、さらに、私のわかりにくい文章が原因で何回も書いても、みなさんに理解されないのは重々、承知しているのですが、何度も理解しようと挑戦すれば、理解できるものだと私は思うのですが、反論のある方はコメントをお待ちしております(笑)。
私の言い分を一切聞かないコメントはお待ちしておりません(笑)。このトルコにしても、物価は6か月遅れで通貨安に対して反応をするよ、と言っているのです。
トルコの場合は2-3月ですよね。アメリカの場合は11月までドル高だったのですから、5月までは物価は下がりますよね。景気が悪い上に、物価が高ければ、アメリカ経済が良くなる訳ないですよね。
でも、ISMを筆頭とした景況感指数は50を超えているのですから、景気が良い中での調整段階なのです。その中で、私は株が買いだという確信なんか持てませんから、買いなんて間違いなく言いません。従前から言うように冬の終わりがアメリカのマーケットでは2月の中旬以降になりますので、それ以降に株を買うと思います。
いま、私がメインに買っているのは原油とその関連株、金融商品で、オプションなどはもうすでに値洗い120パーセントです。軽く、資金が倍になっているのです。買い始めたのは12/26からです。
買った理由は、原油が一番、下がっているし、ドル安になるし、需給は言われているほどだぶつくわけがないのです。なぜなら、きょう、世銀が発表した世界成長が2.9と6月から0.1下がりましたが、3パーセント近くの成長をしていて原油の需要が伸びない訳がないからです。
トルコの買い推奨をしたのも、同じ理由で大きく下げたから、買い推奨なのです。南アは下がって当然のものが、さらに下がって買い推奨をするかといえば、推奨しません。
だって、失業率が世界最悪で、犯罪だらけの国に投資してどうするのですか？男にはわからないと思いますが、少なくても、女性にとっては怖くて住めない国です。
女性がいない国は子供が生まれません。それでもあんた、南アに投資にするの？ お好きにどうぞ、としか言いようがありません。そもそも南アはいまだに水準が割高で、割安にもなっていません。割安になれば考えますが、現状は売りという判断しかありません。
ひとつだけ最後にいいたいこと
もっと、事実を重ねて、基本的な勉強をしなさい、ということです。ここで書いたこと、私の願望や推論が書いてあると思いますか？世の中の人の90パーセント以上の人は、1円のゼニにもならない「意見」によって自分が正しいと主張する人が多すぎるのです。
つまり、世の中の人のほとんど大多数は、何の価値もない自分の主張にゼニの価値があると思っている。それは私も同様ですが、証拠を重ねていけば、事実はかんたんに見えるのです。
トルコを感覚で買い、買いとみなさん言いますが、私は、今回、なぜ、トルコを買いと言わないことを説明したつもりです。これが、わからないから問題とも言えます。
感覚なんかでモノを言うのではなく、きちんと事実に基づき推測しなきゃ、正解なんかあり得ない訳でしょ。
ゼニを楽に儲けるということは、一生懸命やるか、ないしはほかの人がやらないことをやらないと儲からない訳であって、一生けん命やる、ほかの人がやらないことをやることが楽な方法だと思っている人にとっては、楽なことだけど、この要素を楽しいと思わない人にとってゼニを稼ぐのは苦痛以外何ものでもない訳です。
この2つが楽しいと思えるようにならなければ、ゼニなんて稼げるわけがありません。それにはマーケットが好きでなければ私のようなマニアックくらいでないとできないと、思います。
マーケットでらくにゼニを稼げるという人は入り口が間違っているから出口は最悪になるのです。最初は厳しいけど、あとになれば、なんでこんなこともわからなかったのだろう、に努力すれば必ずなります。努力しない人には無理なのです。
意見を売りモノにしている代表格が円安ババァであり、自分の意見に彼女は単にロジックを乗っけっているからあたりゃしないのです。
私の場合は、事実を収集して、それを基に予測しているから、それなりに当たるのです。マーケットの世界で「感覚」「意見」なんてクソの役にも立ちません。感覚が役に立つのは、最低限、基礎的なことを聞かれればすぐさま答えられるようになってから役立つものです。
事実を収集しないと、人間は、自分に都合の良い意見を採用しがちになるから、私は事実を基に判断せよ、と口酸っぱくいうのです。ゼニのかかるマーケットでは、その傾向が顕著になります。
こうやって書くとおわかりになると思いますが、世に出ている、アナリストや専門家がいかにデータをもとに語っていないかおわかりになると思います。基本的な知識もなく、偉そうなことをいい、そして、外しても何も言わない。おかしいでしょ。
私から言わせれば、外すべくして外しているのです。今回のトルコ情勢分析、現在のもの、ほかのメディアでここまで語っているメディアや専門家はまずいないはずだと思います。
なぜなら、トルコに関してそこまで知識のある人を私はみたことがないし、いるはずもないのです。何もしらない奴が偉そうに、と、言えるだけの資格が私にはあると思っています。
本来は言っちゃいけないことだとは思いますが、9割以上の人は、自分の意見に価値があると思っているはずです。あんたの意見なんかに事実を基にいっていないものなんか価値なんてありません。
それは私の個人的意見も一緒です。居たとしても、それは政治の専門家であって、金融の専門家ではないはずです。そして、私の予測は常に、データや事実に基づいて判断をしているものですから、絶対に他人に追いつけない領域だと自負しています。
（この記事を書いた人：角野 實）
