読み込み中...おはようございます。フェイスブックの決算を受けて、フェイスブック株価がきのう一時20パーセントの下落をし、引け値は19パーセント安で引けました。
これは、為替市場にも関係のある話で、間違いなくファンドなどの自動売買の弊害によるものであろうと考えるのが妥当なことだと思います。
P＆Gショック
リーマンショックの数年後に優良株であるP＆G株が一桁台まで下がるようなことがありました。この原因は当時「フラッシュショック」と言われ、一瞬で株価が下がるようなことがあると言われています。また、その前後にも南アフリカランドが急落をしてすぐに回復をしています。
このブログでも触れましたが、この本当の原因は「単なる損切りの売りが出ただけ」の話でコンピューターの自動売買の帰結ではないことをご紹介しました。
南欧債務危機によって大きな被害を受けたフランスの国営銀行、ソシエテ・ジェネラルが単に損切りをしたから値段が下がっただけの話になります。つまり、きっかけは単なる損切りだったのですが、その量が膨大であったために、異常値までその値段が売られただけの話になります。
問題は、果たしてソシエテが大量損切りを出したことによって、その価格が異常値まで下がるのか、と言われればそんなことはなく、出来高や指値、オプション状況を確認して投げモノを出すのが通常です。
当時はその資産の圧縮に関してソシエテではその管理委員会まで設定されていたのですから、そんなことは十分に検討をされているはずです。でも、そうなってしまった、という帰結です。
要するに、このファンドの自動売買が設定されるようになって、自動的にロスカットルールが設定されただけの話です。
ブラックマンデーも単に、ファンドがトレンドフォローによって自動売買システムを導入し、その結果、価格が下がってきたその結果、ブラックマンデーが発生をしたと言われております。その当時、株価指数先物が導入されたばかりでしたので、ファンドが一斉に売っただけの話です。
フェイスブック問題
フェイスブックはこの春に発覚した個人情報の流出問題によって加入者が激減をしたことから、アメリカの公聴会にてCEOが涙ながらに謝罪をしたのは有名です。今回はその公聴会の結果を受けて、加入者や広告収入が減少したことから悪い決算になったのでしょう。
このフェイスブックの決算を受けて、投資家は一斉に売り、ファンドのトレンドフォローも価格が10パーセント以上下がると、自動的にロスカットをするので余計に下げただけの話になります。
そして20パーセント以上、価格が一日で下がるような場面になるとほとんどのファンドも投資家も買いを手仕舞いするので「投げたら終い」の格言通り、20パーセント下落で底を打ったという形です。
フェイスブックの苦境はこれで終わりとは思いませんが、この価格の下げはこのような経過で下がったと推察されます。
今後のフェイスブックは議会で個人情報の法改正がアメリカ議会で進み、また全世界でも進行することでしょう。その法改正に対応したシステムの変更を迫られることになり、大規模な設備投資をすることになり、利益を圧迫することでしょう。
ですから、これで終わりということはないでしょうが、セリングクライマックスは終了したと思います。ただ、全世界のユーザーとその売り上げをみれば企業が倒産とか民事再生というのは全く現実的な話ではなく、どこで買うかの問題だけのことです。
今回の教訓
「ブラックマンデー」が起こってからもう30年以上を経過しますが、その自動売買のシステムの進化が全くしていないということが問題なのです。
相変わらず、トレンドフォローをシステムの根幹に据え、その10-30パーセントの下落をすると、自動的にロスカットをさせるというようなことになれば、下げが下げが呼び込むというような展開になるはずです。
実際に数年前の南アフリカランドではそういったことが起きています。つまり一般の投資家にとって、玉を仕込めば、それに対して必ずストップロスをかけるのをどこの教科書にも書かれていることになります。
安全装置であるストップロスが、逆に、安値で玉を仕切ることになるということです。その安値が出るのはほんの一瞬になると思いますが、その安値で逆に買うことはできないことでしょう。
ストップロスや逆指しは投資家の安全を守るためにかけるもの、とみなさんは覚えていることでしょうが、「それが逆に命取りになる」というリスクをも含めて相場に対処をすることでしょう。
今回のフェイスブックの場合、一日でこれだけの下落をすると言うことは、こんなこと誰も言いませんので書いておきますが、「半年から1年以内くらいにこの倍返しがくるもの」です。
さまざまな銘柄を研究しましたが、その「棒下げに対しては必ず棒上げがくる」のです。たまに2-3年後にくるケースもありますが、1年以内にくる確率は70パーセント以上、3年以内だとすると90パーセント以上になります。
もちろんこの研究の成果というのはきちんとファンダメンタルズに基づき判断をしなくてはいけません。為替の場合はこの期間が長くなる傾向がありますが、だいたいの場合において数年以内に来ることを覚えておくといいでしょう。
（この記事を書いた人：角野 實）
