読み込み中...24日にアメリカのPMI指数が発表されました。これをアメリカPMI総合指数といい、アメリカ国内での購買担当者へのアンケート調査をまとめたものになります。
その総合指数は、以下の通りになります。
CMEより「総合指数が56.0」、「鉱工業指数が58.4」、「非製造業が55.0」になります。
上記のグラフは、過去5年の推移になり、2015年のチャイナショック以前の数字にこのPMI指数は届いていないことがわかります。
アメリカPMI総合指数とは？
PMIは今まで何度も解説をしてきていますので、おわかりのことと思いますが、購買担当者指数といい、ようするに、ミシガンサーベイやISM指数のようなアンケート形式の景況感指数であってその数字には何の意味を為さないというのは今までの解説通りになります。
大事なのは過去の数字変遷であって、その数字がどのように動いてきたか、そしてミシガンの景況指数で解説をしたように、その詳細な内容が、今回発表されたコンポジット指数、つまり総合指数と合致をしているか、ということです。
そしてその総合指数はあまり、実は重要でなく、PMI、ISM、ミシガンサーベイにおいてはサービス業よりも製造業の方が大切だということになります。
その理由というのは、たとえば車の生産の場合、部品パーツは、車体やエンジン、内装など多岐の業種に行き渡るのに対して、サービス業の場合、そのお店のみだけの波及効果しかなく、製造業のすそ野が大きく、車や鉄鋼などの景気が拡大をしていると将来、景気がよくなる可能性が大きいことになります。
今回の場合は、製造業のほうがサービス業よりもいいので、アメリカの景気の見通しは先行きが明るいという発表になりますが、詳細をみるとそうでもない、ということがわかります。
詳細内容の解説
この総合指数の内容は多岐にわたり、たとえば、前述したミシガン、ISMなどの指数もその参考となり、さらに、ダラス、シカゴ、ニューヨークなどの各連銀の工業指数なども、この総合指数に加えられています。
ですから、アメリカで発表される各種の景況感のアンケート調査指数を総合したものを、PMI総合指数というのです。内容は、PMIとほぼ一緒で、新規受注が減っているということです。
特に、耐久消費財の需要の落ち込みは顕著であり、しかし、その一方で企業収益は増えているという矛盾した結果になっています。
このことから言えるのは、アメリカの景気は今がピークであり、おそらくアメリカが不況に転じることはないと思いますので、軽い景気の後退場面に差し掛かっているということが言えます。
つまり、アメリカの株価はまだまだ、新高値を更新すると、日本株が上がってほしいとお祈りをしているアホどもが、頼みの綱がアメリカなだけです。
「相場でお祈りする」のがいかにダメなことかはみなさんの方がよくご存じのことでしょう。ですから、アメリカの景気にけん引をされて日本株も上昇するとお祈りする連中が新聞やテレビに居座っていますが、単なる、自己保身であってみなさんのことを考えて報道をしているわけではないのです。
そういうことがわかっているファンドは、株を買う一方で、めいっぱいドル円を円高方向にhedgeをしているのに、株価と為替の関係の希薄なんてアホなことを言い続けるのです。
要するに日本株が下がりきったときに、為替は逆に円安方向にいく可能性のほうが高いということがわかっている人にとっては、株価と為替の関係が希薄化しているなんて微塵も思っていないのです。
むしろ、株価が下がってきたときに円安になることを警戒するのです。株価が高止まりしている間は、円高傾向が収まらないことになるでしょう。現状の22000円台の株価は高すぎ、21000円以下になったときにドル円レートは円安方向にいくことになるでしょう。
21000円の日経平均は、日本の企業物価から計算した日本の適正な株価であり、私が以前から言う株価です。決して、バカな専門家同様で、前回の高値から割り出したものではありません。現在は21700円が適正価格になるのですが、この計算ができる人はいないでしょうね。
（この記事を書いた人：角野 實）
