読み込み中...ずっと、円高になると言い続けていますが、おそらくみなさんは理解できない方も多いと思います。今まで、書いてきたことをもう一度、書いてまいりたいと思います。
テクニカル面での円高
何度も言うように、テクニカル面ではトレンドを計るときには、「単純移動平均線30」を基準にすると良い、というのはみなさん理解していますでしょうか？下記はドル円の4時間足に単純移動平均30を足したものになります。
ここで、注目すべき点は、黄色の移動平均線と実線は不可分の関係にあるということになります。すなわち、反応は遅いものの、30に沿って、ドル円は上下動をしていることになります。
なぜ、25ではいけないのか？という疑問には、かんたんにお答えすると、4時間の30というのは日足に換算すると日足の5に相当するということです。5営業日というのは、一週間の営業日のことですから一週間の平均値になるからです。
そして、ローソクが上回ったときも下回ったきも、強烈な下げや上げが出るということになります。ここは玉の増しのポイントになるのです。私が売りと騒ぐときは30を下回る可能性があるときです。
ドル円の方向性の基本
ドル円というからには、アメリカ経済と日本経済の格差になります。この経済格差が広がると円高になり、そして縮小すると円安になるのです。よく間抜けな評論家がアメリカ経済が拡大をすると、円安になると言いますが、それは間違いです。
日本の経済成長とアメリカのそれを比べた場合、アメリカの成長が日本を上回っている場合、いつも使う表現で「日本>アメリカ」の場合、円安になるのです。逆の場合は円高になるのです。
つまり、日本も景気がよくてもアメリカの成長が上回るときは、日本の景気がよくても円高なのです。この根本を全く理解していない人がほとんどになります。
現在、アメリカの経済が不調で日本>アメリカになっていますから円安になっているだけの話で、先日、発表されたＩＳＭ製造業指数が劇的な改善をしていますので、今後、アメリカ経済の先行指数を中心に改善をした場合、すぐにも円高になるでしょう。
金利差の問題
何度も言うように、為替相場は加減乗除の中で計算は乗除しか使わないレートであり、差という概念は存在しません。金利というのは「ＧＤＰ」総額に掛け算をするものであって、日本のように「ゼロ金利」、ないしは「マイナス金利」の場合は「ＧＤＰ」総額から金利を掛け合わせるのですから、その出る答えはゼロやマイナスになるのです。
となるとドル円レートは0円になってしまいますから、今の相場は高すぎという理屈も派生しますが、実際、日本の「ＧＤＰ」がゼロになるわけがないから、その格差を計算するのです。
「インフレ」率を勘案すると、今の状態は金利が高いという状態になりますので。ただ、今後もアメリカの金利は上昇していくでしょうし、日本は金利上昇の目は当分ないわけです。
つまり金利面においても「アメリカ>日本」になり、円高になるということがなぜ、わからないのかと不思議に思います。差では正確なレート計算はできません。掛け合わせないと正確なレートを推定することができません。
その中で・・・
アメリカの人口構成比というのは、さらに若返るという統計が出てきています。その結果、日本のように少子高齢化ではなく、今後も生産人口増が予想されます。
何度も言うように、人口構成比というのは数ある経済予測の中でも、過去の結果をみてもその通りになっています。日銀総裁は北欧のように、人口減の中でも経済の効率化によって経済成長は可能と強弁を張っていますが、北欧は資源国という材料を見ていません。
決して、石油という資源なく人口減でも成長ができたわけではありません。つまり日本の成長がアメリカの成長を上回る可能性は資源、たとえば、メタンハイトレードの実用化など、が可能にならなければ日本の成長はアメリカを上回ることができないとかんたんに予想できるのに、なぜ、円安と騒ぐのか皆目、理解ができません。
おそらく、日本の国力はアメリカと比した場合、当面の間、上回ることができませんでしょうし、それを覆す材料もない、ということになります。今回のように短期的にそうなる可能性はありますが、長期的には円高と個人的には結論づけています。
ロジカルに検討をしていけば、円高になるというのは自明の理なのです。元、大蔵財務官の榊原さんや、あの大学教授のおばはん、浜さんなどは変態扱いですが、言っていることは私の目からみればテレビの出ている専門家よりもよほど「まとも」です。どうせ円高になるのだから、それに備えよ、ということです。
（この記事を書いた人：角野 實）
