読み込み中...
以前に「消費増税は回避されますよ」と記したことがありましたが、情報の出所がかなり信用できるものですので、このサイトでもアップをしたのですが、普段はこういった情報はほとんど無視をします。
初心者はこういった情報を重視する傾向になりますが、結局、その情報の解釈の仕方や理解が中途半端であるとその結果は散々な目にあうことを知らないので、その情報を重視するのです。
今も私の手元には怪しい情報がたくさんあるのですが、見ないで削除をしておきます。つまり情報元が信用できない情報など、どうしようもないと認識しているからです。
特に自分が初心者と認識している投資家は、そういった情報は決して採用するべきものではない、ということを重ねて書いておきます。今回は今後の展開をお話していきます。
この表現は、「東南アジア通貨危機前夜」なみといえば欧州の首脳にも理解されやすかったのでしょうが、私自身ももう古いことすぎて「東南アジア危機」の記憶などほとんどありません。
ですから欧州の首脳には全く理解できないし、あのかしまし女の「ラガルド」まで五月蠅いことを言っています。所詮、お前はその程度の女だろ、というと女性に怒られてしまいそうですが、彼女の文句たれの性格には多少、辟易します。
そこで今回の危機というのは、どういうことなのかをきちんと解説していきたいと思います。
今回の危機の発端
年初から、株安、円高の原因は「アメリカの利上げ」だということは何度も解説しています。
中国やブラジルなどの危機が、アメリカの利上げによって加速しただけの話で中国、ブラジルの経済失速はもともとあった原因で、それがアメリカの利上げによって加速しただけの話です。
それで、今回、アメリカが早ければ６月にも再利上げを行います。そうなると私は再三再四解説しているように、新興国はアメリカへの資金回帰、レパトリに苦しむことになります。
なぜなら、今までアメリカの金利が安いから、アメリカからブラジルや中国筆頭に運用先を求めてアメリカから資本が流出したのですから、アメリカが利上げをするというと、新興国よりもアメリカのほうが自分の資産が保証される可能性が高いので、流れ込んでいた資本がアメリカに回帰していきます。
ですから、今までは必要以上の資本が新興国に流れ込んでバブルを形成していたのですが、今回はその余剰資本が流出するのですから景気が低迷して当然です。
しかも新興国は金利が安いという理由で、アメリカドルで借金をするのですから、その借金の金利はアメリカが利上げすることによって余計に利払いに苦しめられます。
つまり、アメリカが利上げすることによって、資金流出と、利払いの増加が起こるので新興国はブラジルの国債が「ジャンク債」扱いになったように、不景気に苦しめられるのです。
つまり、今回、アメリカが利上げすることによって弱っている新興国市場は、さらに弱体化をするので東南アジア通貨危機のような危機が起こってもおかしくないというのが、日本がサミットで主張した内容になります。
だから、受けやインパクトを狙った「リーマンショック」を引き合いに出した例は、全く理解されなくて当たり前です。アメリカは中国が実質上の「ドルペッグ」、つまりドルと人民元が固定レートになっているのですから世界二位と一位の経済大国の貿易量に絶大な影響を与えます。
だから真剣に考えていますし、ブラジルなどは同じ経済圏です。その結果が日本の提案に賛成をしたのです。ところが欧州はイギリス、フランスがかなり中国経済に関心をもっていますが、「ＡＩＩＢ」に間違いの出資をしてアメリカ、日本に怒られたことからもわかるようにかなり中国に関して理解をしていません。
だから欧州は、アメリカの利上げに対しての影響を軽視しているとしか思えないと思います。
（この記事を書いた人：角野 實）
