為替相場は、日々新聞やニュースでその変動が報じられています。国の景気や物価の変動、FRB議長や各国首相の発言、株価や債券、石油価格の変動、天平地異など様々な要因で変動していきます。

歴史的には、さまざまな国で突発的な原因により「為替相場の暴落や暴騰」が起きています。

今回の記事では、過去の為替相場の暴落や暴騰した事象の中で、特に日本を中心として、アメリカ、ヨーロッパなどの主要国で起きた非常に影響力が大きく、世界を騒がせてインパンクトのあった事例を確認していきます。

そして、これらの事例をもとに、FX取引を行っている投資家が、為替相場の暴落や暴騰が起きた場合に、どのように対処すべきかについても検討していきたいと思います。

プラザ合意によるドルの暴落

1980年代、アメリカは、財政赤字や貿易赤字を解消するために「レーガン大統領」による大幅な所得税減税や規制緩和、所謂「レーガノミクッス」でドルを強化する政策がとられました。

しかし、このレーガノミクッス政策は失敗し、財政赤字と貿易赤字を拡大し、金利の低下も招く結果となりました。そこで、1985年9月に、過剰なドル高政策を解消する目的で、ニューヨークのプラザホテルで「プラザ合意」がなされました。

このプラザ合意の会議では、G5の各国の財務長官や大蔵大臣と中央銀行総裁が集結し、ドル安の状況にするために、ドルを下落させ、逆にドル以外の通貨を上昇させ、アメリカの輸出競争力を取戻し、財政赤字と貿易赤字を解消させる政策の話し合いが行われました。

このプラザ合意で、アメリカは財政赤字の解消と金利の引き下げを約束します。プラザ合意の結果、米ドル円は「1ドル240円から220円」となり、1日で20円も暴落する結果となりました。

この後も円高ドル安の状況は続き、1986年7月には1ドル150円まで下落し、超円高状態となった日本経済は不況に陥ることになります。

この経済不況を解消するべく日本国内では、円高対策が行われます。その結果、日本の円に資金が集中し、1980年代後半には、日本国内の株式や不動産に大量な資金が投下され、日本の株式と不動産のバブル景気を招く結果となります。

アジア通貨危機による暴落

1997年7月に、タイの通貨である「バーツ」が急激に下落するという事件が起きました。

1995年前後は、世界的に好景気となっており、アジア通貨を中心として、タイの通貨のバーツもヘッジファンドの投資対象となっていました。

しかし、ヘッジファンドは、タイのバーツがこの時期に、過大に評価されている状況を嫌って資金を引き上げたことが下落の原因であるとされています。

結果的には、1997年9月末時点でタイのバーツは、30％ほど切り下げとなりました。このタイの通貨の下落は、アジア諸国である韓国のウォン、シンガポールのドル、マレーシアのリンギットの他国の通貨にも連鎖していきました。

韓国のウォンは40%もの切り下げとなりました。結果的に、タイや韓国はIMFの管理下に置かれることになります。この状況を受けて日本では資金的な支援を迫られ、財政支出を招く結果となります。

円高、アジア通貨安といった状況になり、日本の海外に支社や現地法人を持つ企業は、為替差損を計上せざるを得ない状況となりました。

サブプライムローン問題からリーマンショック

サブプライムローン問題とは、アメリカで2008年8月から10月に起きた問題で、アメリカの住宅バブルと、住宅バブルの流れに乗ったサブプライムローンとサブプライムローンの証券化が原因となり、住宅バブルが崩壊した事件のことをいいます。

サブプライムローンは、返済能力の乏しい低所得者に対して、審査なしで、高い金利で貸し付けを行うというローンです。しかし、この無計画な貸付けはやがて破綻を招きます。

サブプライムローンを組んだ債務者が返済不能となり、滞納額が増加し、物件の差し押さえが次々と増えていきます。これをきっかけに住宅の価格が下落していき、住宅バブルの崩壊につながっていきます。このサブプライムローン問題をきっかけとして円高ドル安の状態が始まったと言えます。

また、他の豪ドル円やユーロ円も10％前後の下落をしています。まさにアメリカの金融システムがマヒした状態であり、その影響が高金利の通貨にも悪影響を及ぼした結果であるといえます。

リーマンブラザーズの破綻

サブプライム問題を引き金に2008年9月15日に、アメリカの投資銀行リーマンブラザーズが破たんしました。当時、日本円で64兆円もの負債を抱えての大型倒産です。この事件を「リーマンショック」といいます。このリーマンショックが世界的な金融恐慌を招く結果となりました。

このリーマンショックにより、世界各国の株価も大暴落。世界的な金融恐慌の影響を受け、日本国内においても、2008年9月から11月の2か月間で1ドル106円が90円と18円もの円高ドル安となりました。世界中の資金が行き場を失い、安全通貨として扱われる円に資金が集中したといえます。

このリーマンショックの時期に世界各国の通貨と円のペア、具体的には、米ドル円、ユーロ円、ポンド円、豪ドル円がほぼ全て、10円から20円ほどの下落となります。

特にポンド円は2008年の10月24日に「１日で20円」の下落を記録しました。

いまだ、かつてない、100年に1度起きるかどうかの歴史的な大惨事であったといえます。

※本格的な下落は、06：50あたりからです。

スイスユーロフランの暴落

2011年の9月にスイスフランが大暴落しました。スイスの国立銀行が、1ユーロ＝1.2フランの最低レートを設定し、大量のユーロ買い、スイスフラン売りの介入を実施したことが原因です。

この結果、１ユーロ＝1.1フランから1.2フランと、ユーロ高フラン安となります。これだけの問題では終わらず
、、3年3か月後の2015年1月15日、スイスの国立銀行はスイスフラン高を解消するべく、2011年の9月に設定していた1ユーロ＝1.2フランの最低レートを撤廃すると発表しました。

この結果、1ユーロ＝1.2フランが0.82フランと、ユーロ高フラン安となります。この時、スイスフラン円は、かなりの乱高下となります。対円で相場をみると、1フラン＝115円から154円と急激なフラン高となり、その後に、1フラン＝154円から131円の23円と急激なフラン安となります。

全ては数分間で起きた事象であり、世界に衝撃を与えた事件であるといえます。

※2015年1月15日の相場

東日本大震災前後の円の暴騰

2011年3月11日に、東日本大震災が発生しました。三陸沖を中心に津波が発生し、東北地方沿岸の地域は、壊滅的な状況となりました。この事態は、ドル円相場に影響を及ぼし、　1ドル83円が76円25銭になるほどの急激な円高ドル安を招く結果となりました。

1995年4月に、1ドル79円まで最安値となりましたが、この数字を更新する円高ドル安となりました。震災という非常時の状態なのに、なぜ、円が買われて、円高の状態になるのかが不思議な現象です。

原因としては、この時期は、円高傾向が続いていたこともありますが、復興資金により円が買われるという憶測が市場で働いたことが考えられます。

いずれにしても、実態の経済とはかけ離れた現象となりました。この円高ドル安の状況を解消させるべく、2011年3月18日にG7による10年ぶりの協調介入が行われました。

これにより、1ドル79円の状況から約１か月後には85円台までに円安ドル高に戻す状況となりました。

直近では、2015年8月24日の大暴落がありました。

暴落時と暴騰時におけるFX取引の対処

為替の暴落と暴騰が起きた時に、FX取引を行っている場合は、どのように対処すべきでしょうか。

問題は、暴落・暴騰時のリスク管理が大事になります。ここまでの事例で確認してきたように、為替相場に絶対はありません。したがって、あらかじめ、ストップロス注文をしておいて、必要以上に証拠金を失わないようにしておくべきでしょう。

また、仮に自分が保有していたポジションで大きな利益が乗った時にも過大な期待をしないようにするべきでしょう。パニック状態の中で、自分なりのルールをどこまで貫けるかがポイントとなります。

まとめ

為替の暴落と暴騰の事象を確認しましたが、共通しているのは、国の景気の状況だけでなく、行き過ぎた投資マネーの反動が為替相場の急激な変動の原因になっているということです。

これを止めるべく、国の中央銀行の介入G7の話し合いで、また再び為替の変動を招き、他の国の通貨にも影響を及ぼすという流れです。

また、暴落した後は、反動で暴騰、逆に暴騰した後は、暴落するという動きも共通しています。FXが難しいのは相場が予想以上に動いた時にロスカットをしなければならないということです。

よって、日ごろから、自分が取引している通貨ペアが、歴史的な暴落によりどこまでの数字になったのかを確認しておき、万が一に備えておくことが大事です。