アメリカ再び好景気循環の下ぶれ懸念

何度もいいますが、7-9月期の等号、不等号は「日本4.0＞アメリカ2.6＞ユーロ2.2」になります。

「日本＞アメリカは円高」と捉える方は多いと思いますが「日本＞アメリカは円安」と暗記したほうがいいといつも言っている通りです。ということで「8-10月は円は円安方向」に流れると思います。

上記は、「ＩＭＭ」の通貨先物ポジションになります。（ZAIより）

テレビに出ているアホバカ評論家は「この円の売り越しを円キャリーのため」、なんて意味不明な解説をしています。この説明は明らかに間違いで「ＧＤＰ」の数字をみれば日本円が円安方向に向かうのは明らかになります。

参考までに、以前にも円キャリーについて解説をしましたが、円キャリー相場が起こるのは、円安の流れが鮮明になったときだけになります。金利の安い、日本円で調達するのは誰でもわかる話だと思いますが、円で調達したときに円高になっては元も子もないわけです。

金利の安い、日本円で調達するのは誰でもわかる話だと思いますが、円で調達したときに円高になっては元も子もないわけです。

1日、2日の短期のキャリーであればそれも可能ですが、それによって得られる対価が僅かであればだれもやりません。ましてや「HFT」みたいに100パーセント利益が出るわけでもないのに、円安トレンドが鮮明に出ていないのに”誰がやるのか”と笑ってしまいます。

アメリカ経済の減速

以前に「住宅指標は、景気の先行指数であり、設備投資に属するものだ」という話をしていると思います。この住宅指数、特に売上、つまり成約件数や着工件数が夏にも関わらず大きく減っています。

ただ、価格は上昇し、在庫も減少という事態ですので、それほど悪いわけではありません。しかし、住宅の注文が減っているということは、先行きの経済見通しに対して”庶民があまりいいと思っていない”ということになります。

そして、先日もお話しをしましたが、原油価格というの景気の先行指標にもなるのです。なぜなら、それを採掘して、貯蔵し、そこから加工をするのですから一定期間の時間を要します。

その上、ドル安ですから価格が上昇して当然なのですが、また季節要因でも増産が当たり前なのですが、見合う需要があるので、今、世界的に減産方向になるのです。

とどめは今朝、メキシコ湾にハリケーンが発生して、生産が滞る可能性があるのにも関わらず、価格は下落という、この値動きはおかしいな、と思う箇所が多すぎるのです。

そのほかでも、アメリカの経済減速を確認できる現象は、粗探しをすればいくらでも見つかりますが、アメリカの経済が少し、また減速している懸念があると思います。

アメリカ経済が減速すれば、今はドル安の恩恵を受けて新興国経済が好調なんて言っている連中、特にトルコの買いを推奨するおバカさんなどは、どうしようもないのです。

アメリカの経済が下押しをすれば真っ先にダメージを受けるのは新興国というのを全く理解していないで、しつこくトルコ買いを推奨する”カリスマ主婦”、アホです。

GDPの確認とアメリカの景気

現況の「ＧＤＰ」は「日本4.0＞アメリカ2.6」になりますが、今後は「日本4.0＞アメリカ2.6↓方向」に流れる可能性を考えなくてはなりません。

つまり「円安方向に流れる可能性がより鮮明になっている」ということです。確かに小売売上は上昇をしていますが、物価が上昇をしていませんのでそれほど大きい上伸は見込めません。

ただ、「イエレン議長」が秋以降にしつこく物価上昇が見込めるというのは、ドル安だからです。「ＧＤＰ」というのは価格の総計であり、そこには売上の概念が、それほど多く取り込まれていませんので、売れ行きが悪くても、価格が上昇していれば「ＧＤＰ」は上昇します。実際の経済では通常、あり得ない現象になりますけど。

つまり「アメリカの経済失速というのは、円安の幅を加速させる」ということになります。住宅の価格が上昇しているから、「ＧＤＰ」には良い影響という方も居ると思いますが、住宅の場合、価格×販売件数にて「ＧＤＰ」が算出されますので多いに影響があります。

たとえば、タマゴなんかの場合、全米で何個のタマゴが売れたのかは推計でしかあり得ないわけです。住宅は確実に把握ができますので、平均価格×販売実績で求められます。タマゴの場合、推計する場合は平均価格×推計販売値×小売売上上昇分で「ＧＤＰ」を算出する訳です。

こういう風に考えると住宅の販売、価格というのは「ＧＤＰ」を押し上げる効果が非常に大きいということがわかると思います。

なんにせよ、原油価格の下落は、本来価格が上昇するはずなのに、逆に下がるということは、非常に説明ができないことであり、そこに何らかの阻害要因があると考えるのが普通です。今回の場合は、販売不振以外考えることができないのです。

住宅の売れ行きが悪いのは、やはり人が住宅を購入する場合、ほとんどの方がローンを組むことを考えると景気の見通しが良い場合にしか考えないと思います。

つまり販売件数が減っているということは「景気の見通しが悪い」と感じているからにほかなりません。