今週の相場は中間選挙がカギとなる

先週は大きく外し、申し訳ないと思っていますが、土日を経ての結論には変化がありません。当初の予定通り、中間選挙を境に変化をしてくるだろう、と思っています。

すなわち、ドル円の方針、円高なんだろうな、と思っていますが、猫の目のように変化する可能性もあります。

やはり現在のマーケットはおかしい

2016年の相場が大荒れになった原因は、ブレグジットと米大統領選挙だった訳です。つまりコンセンサスとは全く逆の結果が出てしまった結果、マーケットが大荒れになったのです。

その注目のアメリカの選挙、中間選挙が11/6にあり、私はそれほどにその結果には興味がありません。しかし、国際金融情勢は、2016年の反省からこのマーケットの動向に注目をしているはずであろう、と思います。

イギリスは来年に議会通過だそうなので、今年は中間選挙でG7を筆頭とする国際金融監視団は米中間選挙に注目しているだろうと思います。

だから、お前は外したのか、ということではなく、毎月、月初は外しており、その理由は非常にかんたんで、月初は金利が上下動しやすい、ということから外れるのだと思っています。

日本のアノマリーに2日新甫は荒れる、という格言がありますが、その理由はなんとなくわかってきた次第です。ロジカルに考えれば、金利は上下動するよね、と思うのです。

たとえば、先週のトランプさんが中国との貿易摩擦は11月下旬のG20の会談によって解消に向かう可能性が高いと報道されたことから、米金利が急上昇したのです。

しかし、この急騰の理由は、妥当な考え方は、経済が好転をして金利が上昇をした、とみるのが妥当ですが、一方でマーケットの金利と同じカナリアであるゴールドは、この理由であれば下がるはずなのに、上昇をしている、という矛盾した帰結を示しています。

つまり、マーケットのコンセンサスが間違っている、どこかに売られ過ぎか、買われ過ぎた銘柄があるはず、と考えなければいけないと私個人は思います。じゃ、それは具体的にどの通貨ペアであり銘柄であるのか、といえば、よくわからん、というのが現状です。

ドイツについて

現状、ドイツのメルケルが党首を引退するが首相は続けるということが発表されています。政権内の抗争のレベルの話であれば、メルケルが続投する、というのがコンセンサスになっているようですが、私はそうは思っていません。

そもそもドイツ銀行株に代表されるように、ドイツの根幹の問題はファイナンスであって、つまり経済なのであって、好調、好調とメディアは騒いでいましたが、私は好調と騒いでいたころから懐疑的な立場を崩していません。

現状、各種、PMIや景況感指数が相当な鈍化をしていますので、悪いというのがコンセンサスになっています。ただ、問題は物価が2.5上昇で、賃金は0.4しか上昇していなくて、景気などよくなるわけがないのです。

だから与党のメルケルは選挙で負ける訳で、連立を組むのにも苦労するのです。それだけの話を、小難しくしているのです。この物価2.5、賃金0.4の関係で、ユーロ安がしばらく続いていますので物価は今後も上昇するでしょう。

それでドイツの政情が安定をするかといえばするわけがない、というのが私の判断です。日本と同じで、ファイナンスの問題で、日本は失われた10年、デフレになりましたが、ドイツはスタグフレーションの道が見えてきているだろう、と思います。そこに付録でイタリーが来る、という状態です。

ドイツ銀行株は安値低迷している、国で金融株が低迷している国が、好調になるわけがないのです。さらに言うのであれば12月にECBが金融緩和を縮小すると観測されています。

金融緩和を縮小すれば、ユーロは買いになるので、今月は底を打つ可能性が高いというのですが、来年以降はドイツを含めたユーロはひどいだろうね、と思うのです。

一方でイギリスはブレグジット問題が解決すれば、好転するだろう、と思っています。ECBがマイナス金利を解除しない理由はもうなづけると思います。

トルコ、南アについて

書くことはたくさんあるのですが、もうスペースがなくなってきました。まず、トルコは、本日、CPIの発表だと思います。間違いだったらごめんなさいね。CPIは10月の数字です。

CPIの結果というのは6か月前の結果を反映するといつもいっているように、10月の数字は今年の4月の反映になるのです。4月はまだトルコが急落をしていませんが、1-3月もそれなりに急落をしています。きのうも触れたように、トルコの長期金利は低下傾向であり、長期金利が低下をすればするほど、トルコリラは上昇する、ということです。

問題は、5-6月にかけて暴落したわけですから、11月、12月のCPIが急騰しないか、ということです。CPIが急騰すれば長期金利も上昇する、ということです。

CPIが急騰すれば長期金利も急騰するということです。本日の発表もCPIという物価が上昇すれば、金利の急騰で波乱を起こす可能性があるということです。

しかし、トルコリラは現状、私の計算では4割近く割安な状態ですので、それを無視して上昇する可能性もある、ということです。基本は長期的には買いだと思いますが、金利次第の側面があります。そしてツイッターにて南アフリカについて質問がありました。

結論からいえば、南アなんて経済は下向きだろうが、ランドは動かないというのが今、考えていることです。好材料はパラジウムの価格が新高値を迎えたこと。まず、南アは自動車触媒の材料であるパラジウム、白金の世界一の生産量ということです。パラジウムが最高値を更新しています。

一方でプラチナは日清紡による炭素触媒によって需要低下を招き、価格が低下をしています。ただ、パラジウムは、白金の3割しか生産できず、好材料とも言えません。そもそも南ア経済は中国経済に大きく依存をしており、その中国が右往左往している状態で国力があがるはずがないと考えています。

今の鉄鋼、アルミの問題は数年前から中国の過剰生産が国際社会で問題視されています。南アの鉄鉱石の輸出はほとんど中国向け、世界一の生産であるマンガン、特殊鋼の材料になります、もほとんど中国向けです。国内的には貧富の差がジニ係数で代表されるように世界最悪レベルです。

アフリカの雄の姿は過去の姿であり、現在は、ナイジェリアに抜かれる始末です。治安も相当な悪化で、経済が発展する見込みがありません。中国やイギリス経済が上向けば、見込みはあるかもしれません。イギリスは南アの旧宗主国です。

トルコは暴落したので自律反発が見込めますが、南アはいつも見る値段で、暴落もしていませんので、上がりもしないということです。かと言って、売りかといえば、ほかにアフリカの通貨で買えるものがありませんので売られもしないということです。

クロスで買えるものがありませんので、放置されたままになる可能性が高いと思います。たとえば、メキシコならアメリカとのアービ、トルコなら中国やユーロなどのスプレッドができますが、南アにはそういうものがないので、取引妙味に欠けるのです。

イギリスとのスプレッドでも肝心なイギリスの方向性が全く予測がつかないので、やりようがない、ということです。