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日本の「ＧＤＰ」が14日に発表されました。
「前期比で1.0パーセント」、「通年で4.0パーセント」になります。以下は考察になります。
まずはいつものGDPの計算式から
「日本4.0」「アメリカ2.6」「ユーロ2.1」が4-6月期の速報値になります。
もちろん、今後、改定値、確定値が発表されますので修正される可能性がありますが、大きな数字な変化はないと思われます。
いつもの式は、「日本4.0＞アメリカ2.6＞ユーロ2.1」になります。
つまり今後、ユーロ円が三極通貨の中で一番、大きく儲かる通貨ペアになることになります。
復習になりますが、「アメリカ＞日本は円高」 「日本＞アメリカは円安」になります。
これは、まだ誰にもこのロジカルな説明を行っていませんので、何も理解できない幼稚園児が1＋1は2であると回答を覚えるような形で丸暗記をしてください。九九と同じといってもいいでしょう。理解できるころになれば、それをロジカルに説明すればいいだけの話です。
前期は、「ユーロ2.0＞アメリカ1.2＞日本1.0」でしたので、日本が最弱通貨であったのが、今期は日本円が最強通貨に変化をしています。
そしてその数字を見くらべると、数字の序列が大きくなっていますので、この「8-10月の相場は大きく動く」ということを認識するとよいでしょう。
みなさんが気にする地政学リスクの問題
北朝鮮が暴発しそうで怖いという方がいらっしゃると思いますが、FXでは確定しない想定しえる未来というのは、考察の対象には入れません。私、個人の意見としてはアメリカの北朝鮮攻撃の確率は現時点で90パーセント以上です。この考え方については機会があれば詳細にお話しをさせていただきます。
基本の考え方として、FXの動きというのは基本的には「GDP」の動きに左右されることは、みなさん理解できていると思います。
万が一、アメリカが北朝鮮を攻撃した場合、「日本のGDPは上昇するのですか、下落するのでしょうか？」という問題です。
人間の能力というのは平時に最大の強みを発揮するのは、みなさん想像ができると思いますので、戦時下においての緊張を強いられているときには、普通の生産活動などできません。
しかし、戦後の朝鮮動乱時に日本は朝鮮特需といって逆に戦後の日本の復興を支える原動力になったことも看過はできません。つまり、北朝鮮有事が起こっても「GDP」があがるのか、下がるのか、わからないので考えには加えることはできないのです。
つまり、北朝鮮有事で円高とかほざく専門家は何もわかっていないだけの話です。株安も同様です。株価の行方も「GDP」に左右されます。円高や株安に行くときは必ず、その指標が発表されています。今回の場合はアメリカの物価の発表が円高の原因であって、北朝鮮は付帯要因になります。
このGDPの発表は本当に正しいのか？
私はこの発表をみて「ウソだろ」としか思いませんでした。しかし、考えてみれば、「前期1.0」で「今期も1.0」4期合わせれば、4.0になるということもわからなくはありません。
ただ、1.0を４回記録すると、年率は6くらいになるのですから、おそらく、7-12月は景気が悪くなることを見込んでいる可能性もあります。この辺はきちんと計算しなくてはわかりませんが。
でも、実際に物価は、2015年に比べればマイナスであって、消費者物価も2015年以上にプラスとは到底思えません。
そこで、思いだしたのは「アベノミクス」の2020年までにGDP600兆円という公約です。物価が今後もマイナスが続く可能性が高いのに、日本銀行、内閣府の見解はデフレマインドに慣れっこになっているですから、ウソの数字を発表して、景気を盛り上げようとしている可能性もあります。
実際、山本幸三の意見によって「GDP」の数字を盛ることに成功した政権ですからやりかねないと思います。しかし「実際のFX相場はこのGDPの数字によって動きます」のでこれに従わざるを得ないでしょう。
でも、ファンドは物価によって動いているということを忘れてはなりません。物価はずっと低迷したままだと思います。
アメリカも含め、その点、ユーロは物価上昇を伴いの上昇ですから、信用がまだできるということになります。おそらく通貨高によって、景気が今後低迷すると思いますが。
（この記事を書いた人：角野 實）
