読み込み中...きのうはアメリカの消費者物価指数が発表されました。注目をされていたそうですが、私からみると、先月よりも消費者物価指数の伸びが鈍化したとか、あまり良くない、というコメントの意味が全くわかりません。
アメリカ消費者物価指数
日本消費者物価指数
日本の消費者物価指数とアメリカを比べるのは酷なものですが、アメリカの好調ぶりが一目瞭然のことになります。アメリカはドル安の上に、原油高になります。
つまり、鈍化とか、よくないとか言う以前にアメリカの物価は下がりようがないのに、それを悪かったとか、よくないというのは、なんだか、意味不明なのです。
日本は、いつもいうように、1992年からほとんど物価が動いておらず、ここ最近になってようやく上ぶれをしているのがよくわかります。でも、円高ですので、この消費者物価は、半年後には下落をするということになります。
物価というのはGDPにダイレクトに影響をするのですから、アメリカ＞日本は継続することになり、結局は一時的に円安になっても、長期の流れは円高という流れは変わらないということです。
私が現在、円安というのはあくまでも一時的であって、大きな流れは円高なのです。また、きのうは日本の企業物価も発表され、変わらずということになります。いつ、企業物価が下振れをしてもおかしくはないような状況です。日本の企業物価は1月のものですから、2月の円高は含まれていません。
この消費者物価が下方向にぶれるのも時間の問題となります。こういう状態で去年まで緩和をやめる、やめると騒いでいた評論家、専門家連中は、何がわかっているのですか？と、問いたいと思います。何もわかっていないのです、彼らは。
つまり今度の副総裁候補の若田部さんの金融緩和の拡大の主張はうなずけますし、また、黒田総裁が金融緩和の方針に変更はない、というのも当然なのに、突然、日銀は緩和をやめるという論調には辟易をします。本当にくたばれ、評論家連中と思います。
結局、きのうのアメリカ消費者物価指数は、予想通り良い数字であって、先月より伸びが鈍化とか、あまりよくない数字というのは全く、的が外れた報道であり、ものすごくいい数字だったのです。
だから、ニューヨーク株は寄りで思いっきり買われたのです。またアメリカは賃金が前年比で2.6パーセント上伸して、物価が2.2パーセント上昇になるのですから、生活は楽になります。日本は物価が0.9伸びて、お給料は0.2マイナスなのだから庶民の生活は苦しくなるだけです。
日本の景気がいいとか、騒いでいる評論家はアホといわれても仕方がないのです。庶民の生活が苦しくなって日経が3万円とか騒ぐのはアホとしか言いようがないのです。日本のGDPの6割は庶民の消費が6割を占めていて、そんなことがありうるわけがありません。
きのうのドル円
きのうのドル円はおお外しという点においては、みなさまにお詫びするほかありません。安値105.95と書いて、実際は106.25ですし、その後、大きく円安にいくであろうと予想をしましたが、ティラーソン解任報道で水泡に帰しました。
まず、安値の105.95円に関しては、私は、ミスを犯したということがわかる方にはわかることでしょう。この106.25のポイントを落としていた、ということです。ティラーソン解任は、いつかはすると思っていましたが、株価を下げさせてまでも、解任を強行するとはゆめゆめ思いませんでした。すいません。
ただ、きのうの、ティラーソン解任がなければ、大きく円安、株高に行っていたことは間違いのないことで、本日も円安方向でいいのではないか、と思います。
もしかしたら、トランプは相場を冷やしたほうがいいということを理解していて、きのうの株が大きく上伸することを理解してわざとぶつけたとしたら、相当な相場巧者ということになります。
ともかく、4月に入るまでの間に気に食わないやつを全部、クビにするのでしょう。過去のトランンプのやってきたことを考え合わせても、こんなことはないことであって、はっきりいってよくわからない、というのが本音です。でも自分に立て付くやつはクビというのは、あまり変わっていないと思います。
ただ、この解任を受けてトランプ政権が迷走とかいうやつは何もわかっていない、と判断しています。きわめてこういうことは理知的、冷静に判断をしており、感情的にトランプは判断をしていません。
計算づくで行動しいているから行動が読めないのです。ともかくトランプがやることは読めない、ということです。コーン、ティラーソンと財界出身の側近を切ったということに、何らかの意味があると思います。
これが、今回のカギとは現時点で考えています。真面目に考えるだけ無駄と思いますので、考えないようにはしたいと思います。ティラーソンをクビにしても相場の大勢は変わらないと思っています。
（この記事を書いた人：角野 實）
