読み込み中...まだ、あまり確信をもっていないので書いていいのか、どうかはよくわかりません。ところどころには書いていますので、なぜ、資源国が買いなのか、という説明をしたいと思います。
たとえば、リーマンショックの前まで、世界で何が起きてきたのか？ということを考えてほしいのです。あの当時はBRICSという新興国が台頭してきて、世界は好景気に沸きました。
そのときの個人的に印象に残っている言葉が「中国の爆食が世界中のエネルギーが食料を食べつくす」と、いわれたものです。その後、リーマンショックが起こり、この言葉はいつの日か忘れ去られるようになりましたが、今と昔、中国とそのほかの新興国の何が変わったのでしょうか？
答えは何も変わりません。多少の違いは後述することにしますが、基本的には中国は13億人の人口を擁し、そしていまだに6.7パーセントの成長を遂げている、ということです。
一方で資源の供給については、原油の供給は伸びています。でもリーマンショックの前も供給は伸びていましたが、その供給が追い付かないから1バレル当たり120ドルという高値を示現したのです。穀物のほうは、世界人口はずっと増え続け、リーマンショック以降の不景気でも人口は増えています。
人間が増えれば、穀物は増産せざるを得ませんが、世界の農地作付け面積は減り続け、就農人口も減少し続けています。こういった理由から私は穀物も買うのです。先日、三菱商事が好決算を発表しましたが、ほかの商社もよくなるでしょうし、特に、丸紅、伊藤忠というところもよくなってくるでしょう。
おそらく、今後、食物需要がリーマン前より人口が増えて、供給不安があるのだから当然そうなると考えるのが自然なことです。ただ、作付け面積が減って、そして、就農人口が減っても収穫は増えています。それは、何か、といえばバイオテクノロジーです。
このバイオテクノロジーで遺伝子組み換えの問題や災害に強い品種が生み出されたことがあったでしょう。こういったことが再び注目を浴びることになるでしょう。
となると必然的に、食料やエネルギーの生産国が再び注目されるのが必然です。だから資源国を買うほうが良いかもしれない、ということです。忘れてはいけないこと、それは食料やエネルギー大国の筆頭はアメリカ、ということです。
ともに、世界有数の輸出量だということです。資源国の筆頭はアメリカです。そのほかを選びたいという方は、貯蓄率が高く、財政赤字が少ない資源国、カナダですとかオーストラリアが推奨になります。
リーマンショック前と違うこと
リーマン前と決定的に違うことは、ドルの動向になります。コモディティーの価格というのはドルの動向に左右されます。リーマン前というのはものすごいドル安だったのです。
ところが今回の場合は、おそらく今後、ドル高で推移をすることでしょう。つまりドル建ての商品価格というのはそれほど大きく上昇をしないのです。それだけのことです。
ですから、前回、原油が急騰し、穀物が暴騰したような図を想像するのは間違いだということです。それほど商品価格は上昇しないが、それに付随する企業が一番、暴騰の筆頭になるということです。クロス円はドル高なので、円安によって資源国が上昇をすると言っているのです。
前回の場合は、ドル安、円安によって暴騰をしたのですが、今回の場合は円安によって上昇するのです。それによってキャリー取引も出てくることによって、さらに円安になると考えています。
ただし、この形が好調なのは2019年までだということです。最終的に円高になると思っている相場観は不変です。2025年までプライマリーバランスの正常化なんてきのう発表をしていましたが、それでは遅いのです。
日本が現時点で成長が鈍化し始めるとはっきり言えるのは2025年からか、2023年からです。でも、その走りは2019年からになると思います。それだけの話です。現状のままでは日本の成長には全く期待していません。だから、円安など期待はしていません。
長期的には。安心して円安になるような状況や材料はいまだに何もない、というのが本音です。モリカケとか財務省スキャンダルなんてやって審議を止める野党に何も期待できませんし、与党も危機感ゼロです。無理でしょうね。そのときまでに借金のある方は解消をしたほうがいいです。
借金がない、ということは行動を自由にします。住宅とか新車をローンで買う、という間抜けなことをやってはいけない、ということです。買うのならキャッシュで買うべきです。買うお金がないという人はお金をためてから買うべきなのです。どうせ、不動産なんて放っておいても下がりますから。
（この記事を書いた人：角野 實）
