そもそも経済指標とは？

そもそも、経済指標の重要性を理解していない方が多いと思います。

これは、日本の経済指標を見たことがある方にはおわかりだと思いますが、非常に難解に、そして見にくく作成されていることから、経済指標やファンダメンタルズをみないでマーケットを判断する方が多いことに原因があると考えています。

重要なことは、チャートによって相場が変化をする、つまりこれを言い換えるとテクニカルによってマーケットによって変化する、ということはなくはないのですが、根本的にはテクニカルによってマーケットが変化をするということはレアケースということです。

つまり、マーケットというのは「常にファンダメンタルズを示す、経済指標によって変化をする」ということの認識が日本の投資家は甘いのかと思います。

つまり相場の転換というのは経済指標やファンダメンタルズをよくみていれば予測可能なのですが、最近では、その変化がテクニカルでも読めるようになったので、テクニカルがマーケットを主導していると勘違いしている人が非常に多いのです。

マーケットのメインディッシュは「経済指標やファンダメンタルズ」であって、テクニカルはアピタイザーや副菜にすぎないものが、昨今のメディアやウェブをみていると主役と勘違いしている人が多いということです。

本来は、ファンダメンタルズがわからないときにテクニカルに頼ったものですが、今はその主役が逆転しているように感じられるのですが、あくまでも経済指標が主役なのは古今東西変わりがありません。

経済指標の種類

経済指標というのは各国政府の官庁から発表されるものを「経済指標」と一般的には呼びます。

これは経済の状況を表している数字なので、これを英語で言うと「ファンダメンタルズ」ということになります。

この経済指標の中には「先行」「一致」「遅行」というように、経済に先行して、数字が変化されるものを経済先行指標、一致するものを「一致指数」、遅く表出するものを「遅行指数」と言います。

また、この経済指標の分け方とは別に、経済指標の主体によって、分けられるカテゴリー別けもあります。経済学では、「政府」、「企業」、「家計」の3主体に分けられ、それぞれの経済指標がどこの経済実態を表現したものなのかを考えることも大事です。

たとえば、家計消費支出ならば、家計サイドの経済指標とわかると思いますが、「PMI指数」と言われれば、どのサイドの経済指数なのかわからないと思います。

これは企業の指数になるのですが、こういうことをきちんと認識することが大事になります。そして、経済指標の中には、それが重要であるか、ないかの重要具合もさまざまな考え方があります。

たとえば、これは全世界で一致することになりますが、経済指標の王さまはなんといっても、「GDP、国内総生産」になります。このGDPを類推するために、さまざまな経済を予測する経済指標が各官庁から発表されるのです。

つまり経済指標を理解するのには「GDPを理解していなければいけない」ということはおわかりになると思います。為替の王さまがドルであるように、経済指標の王さまはGDPと認識するべきなのです。これが経済指標、ファンダメンタルズの基本中の基本になります。

先行指数の概念

文章で読むとなんとなくわかるのだけど、実際の難しい経済指標の名前をみると一気にやる気が失せる、理解しようという気が失せるという人が非常に多いと思います。

しかし、冒頭でもお話しをした通り、特に日本の官庁というのは、なぜか、私たちにわかりにくいような名前を経済指標につけて、その学習意欲をそがせることに懸命です。

要するにあまり、研究されると、不都合なことが数多く判明するのであまり勉強しないでくれ、という意味になるとは個人的には解釈をしています。

ただ、これを解釈すると、一生懸命、学習すると意外な事実が出てくるよ、と思えば、非常に学習意欲はわくと思いますし、また、本来、経済指標の意味というのは非常に簡単な意味になります。

難しい言葉が出てきて、それが克服できない、と思うのであれば、それを自分自身で簡単な言葉に言い換えることが重要です。

たとえば「消費者物価指数」、これは重要な経済指標になりますが、この意味はなんとなくわかるけれど具体的にはわからない、という方がほとんどだと思います。

これをもう少しかんたんな言葉でいえば、「店頭価格」となります。もっとかんたんなことをいえば、みなさんがよく行く、コンビニやスーパーの価格と思えばいいのです。反対に企業物価というのは、スーパーやコンビニに納品する価格と思えばいいのです。

店頭価格というのは法律用語で、たとえば、金融商品を営業マン相手に買う場合には店頭取引といい、そしてインターネットで購入するのは電子取引といい、法律、独特の言い回しが経済指標にも使われることがあるのです。

消費者物価と企業物価の関係性は、必ず、業者がスーパーやコンビニに納品してからコンビニの店頭に並べるのですから、企業物価が上昇したなら、必ず、消費者物価指数はあがる、という関係性があるということがわかると思います。

このようにかんたんな言葉で置き換えていけば、経済指標というものも非常にかんたんになってくるものです。

先行指標の重要性

私たち投資家は、為替相場、FXの先行きを当てるゲームを行っているので、景気に先行をして発表される経済指標が、重要であるということはなんとなくわかります。

しかし、一概に先行指標といっても何が重要であって、何が重要でないか、という声をよく聞きます。私、個人の意見をいえば「先行指標はどれも大事」であって、なぜ、景気先行指標が大事なのかといえば、景気に先行をしてその経済指標が発表されるからです。

ですから、カテゴリー付けで先行指標と分類されているものはみな、重要なのです。たとえばある商品が大ヒットをして史上空前の売り上げという実例があったとしましょう。

そうすると、企業はその商品を増産するために設備の投資をします。バカ売れということは生産設備が追い付かないことになりますので、新たに用地を確保して工場を建て、機械を入れなんてことをやると思います。

また、昨今は、効率化ブームなのでM＆Aによって合併を促進して工場を取得する、また、設備がある工場にその商品の製造依頼をかける(これをOEMといいます)などのことをやります。

これらすべてのことを設備投資費と言います。つまり企業から言わせれば、もっと儲ける可能性があるのだから生産を拡大するのはある意味当然であって、これが普通の人の行動になることは当然です。

たまに、これ以上儲けたくないという人もいると思いますが、そういう人はレアケースと経済学では判断されます。つまり設備投資が膨らむということは、この売り上げが将来、高くなり、それが引いては賃金の上昇となると経済学では定義づけされるのです。

この場合、売り上げや賃金の上昇というのは最終的にその増産をした商品を売り切ったあとに売り上げを会計学では計上できるのですから、景気がよくなる過程や、景気がよくなった最後の過程で上昇する指数を一致指数や遅行指数というのです。

たとえば前述の消費者物価指数などは、まず、売れ行きがよくないとこの物価というのは上昇しないというのが誰でもわかると思います。

でも売れ行きがよくなるのにはお給料が上昇しないといけない、そのお給料の上昇というのは、当然のそのヒット商品のバカ売れが確認して、その利益再配分を経営者が行ってから初めてお給料が上昇します。

つまり経済学の三主体である、「政府」、「家計」、「企業」の中で家計の経済指標というのはだいたいどの指標も遅れて表出されるものですから、たいていの場合、家計サイドの経済指標は遅行指標と分類されるのです。

ただ、私たち投資家は、経済の先行きを見通しことによって、マーケットの先行きを見通すのですからそれほど消費サイドの重要性はないのです。

しかし、景気というのは、この経済指標の「先行」→「一致」→「遅行」→「先行」・・・のように循環をしていますので、消費者サイドの数字が劇的によければ、企業はもっと増産しようと思うのですから再び先行指標が盛り上がってくるということも予想できます。

景気が全般的に今後、暗いと予想されるときには、この家計サイドの数字が圧倒的に良くても、企業は先行きが暗いと見通しているので、この先行指標がさらに増産を示すようなことはないだろう、と予想します。こういうような状態になると、相場の転換が近々に起こるだろうと、誰でも予想できますよね。

これが、先行してテクニカルに表出されるといういことから、昨今のテクニカルブームの根源になるのですが、このことまで理解してテクニカル分析をしている方というのはほとんどいないと言っても過言ではなく、その根拠があいまいなままにマーケットで売り注文を出すのです。

根拠があいまいであれば、それに早く対応しなければいけないので損切りが多発をする、その結果、勝率が落ちる、そしてこのことを理解していない人は、損切りばかりして、儲からないという循環に陥るわけです。

しかし、根拠がはっきりしている投資家は、いつかは下がるはずだと思って、耐えることができますよね。資金の範囲内であれば。経済指標が悪くなれば、いつかはマーケットも下がることになるのは永遠の真理になります。

ただし、この発想が危険なのは「マーケットは常に正しくない」ということもあるということを認識する必要があります。

先行指標の発表

このように、経済の循環というのは、自分が考える、もしくは世間の人が考える常識をもとにこれは先行、一致とか遅行という判断は、みなさんが考える常識を下に判断できますので、難しく考える必要がないのです。

たとえば、大ヒット商品が出れば、工場を建設しなければいけないから、その設備投資費は増えます、そして企業は儲かると思っているから工場を建設するのであって、赤字覚悟で建設する経営者などは基本的には一人もいない、と思ってください。

だから、「設備投資が増えてきたら、買いだな」

「設備投資がちっとも増えないような状態であれば売りだろうな」　と判断をするのです。

ただし、いろいろな先行指標が発表されますが、日本の経産省や内閣府から発表されるこれらの設備投資関連の数字というのは、常に2か月遅れです。アメリカですと早くて2週間後から1か月後になります。

つまり、発表された時点で、その時点でマーケットはその数字を織り込んでいる可能性があり、たとえばアップルのアイフォンが大きく売れているので、アップルが設備投資するなんて誰でも考えつくことであって、そのときからアップル株を買ってもすでに遅いという可能性があるのです。

その先行指数の中で比較的早く、表出するものは株価になるのです。なぜなから。株価はFX、為替と比べて規模が小さいので、その集合体である株価指数というのは先行して上昇する傾向があります。しかし、それ以上に重要な先行指標があるのです。

本当に重要な先行指標

私もコラムのなかで何度もこの「先行指標」を解説をしています。この経済指標は上記の実質の先行指標のように発表されるのが1か月後や2か月後になるのではないのです。

たとえば8月であれば8月の数字がそのまま発表されますので、数ある先行指標の中でも株価よりもその傾向をマーケットに反映することになりますので、最速の景気先行指標と言われています。

それは大枠のカテゴリーの中では、景況観調査と言われるものです。この指数は企業の役員や代表に今後の景気の調査をアンケート調査したものになります。

具体的な名前を挙げていくと、
・日本：「日銀短観」「街角景況感調査」
・ヨーロッパ：「IFO指数」
・中国：「PMI指数」
・アメリカ：「ISM指数」　などが挙げられます。

日本で代表的なのは「日銀短観」になりますが、これほど大規模で正確な調査を行っているのは日銀短観であるというのが世界のアナリストの評価です。

ただし、やはり大規模になるので、この調査は3か月に一回しか行われません。そのほか、具体的にあげら各国の調査は、毎月でますので、先行指標としては重宝するのです。

これはあくまでも、アンケート調査になりますので、具体的にこのアンケート調査がGDPを何パーセント押し上げるのかはわかりませんが、相場の方向性を決定づけることになります。

この「景況感調査」が重視されたのは、欧州債務危機に際して、その予測を見事に当てたマークイット社による「PMI調査」になります。このPMI指数が低下していることから、マークイット社は世界的に注目を浴び、その結果、景況感調査が世界的に重視をされている流れが続いてます。

マークイット社の特徴は、通常、景況観調査というもものは、各国によってその表記形式が違うものです。一般的なのは好不況の判断を50に置き、50より下であれば、不景気、上なら好況というように判断しますが、指標によってはそのようになっていないケースが多々あります。

この統一をしたのがマークイット社になり、全世界の景況感指数を分析したうえで毎月下旬から上旬にかけてそのPMI指数を公開しています。

この指数によってだいたいの各国経済の強弱がわかることになります。英語ではコンポジットPMI指数と表記しているものがマークイット社の指数になります。

現在の問題

現在、アメリカの株価が急騰していますが、反対に、PMIなどの景況感指数は3か月連続で低下しています。これが前述した「マーケットが常に正しい訳ではない」という答えであり、PMIが低下をしているのにマーケットが上昇しているのは経済指標に反した動きになっている訳です。

これは、通常に考えて、マーケットが間違えている、と考えるのが常識であって、ですから、私は今月から来月の上旬にかけて「株価が暴落する可能性があるよ」と言っているのです。

たとえば、この8月のPMIやISMが上昇する可能性があるとかアホなことを抜かしている人がいますが、これだけ貿易戦争が行われ、先日もトウモロコシの中国向け輸出が63パーセントも減少して経営者のセンチメントが上向くことがない可能性の方が高いと判断できないのかな、と思います。

たとえば、アップル製品は貿易戦争関係ない、売れ行きを示していきますが、これがいつ不買運動につながるかわからないような状態で、センチメントは通常に考えてあがらないだろうな、と思うのが普通です。

中国でいくら売れるかによって、多国籍企業の売り上げは左右されるのに、とうもろこしの63パーセント減をみれば、うちもいつその影響を受けるかもしれないとリスクを考えるのが通常であって、そのリスクを考えない経営者はいるはずがないと考えるのが普通です。

全米の各連銀の景況感調査は地元に輸出業者が多いか、少ないかによって、その指数に差が如実に出ています。